ISM製造業は米国製造業の景況感を示す先行指標。50を境に拡大・縮小を判断し、新規受注と支払価格が特に重要。
ISM非製造業は米国サービス業の景況感を示す指標。消費・雇用・サービスインフレを見るうえで重要。
掛金全額所得控除・運用益非課税・受取時優遇の「三重節税」が特長の老後専用積立制度。NISAと異なり原則60歳まで引き出し不可のため、緊急予備資金を確保した上で活用する。
企業が初めて株式を公開するイベントで、一般投資家が売買できるようになる。初値は需給で決まり、必ずしも上昇するとは限らない。
価格の上昇・下落のバランスから過熱感を数値化する指標。買われすぎ・売られすぎの目安として使われるが、単独判断は危険。
株主資本を使ってどれだけ効率よく利益を出したかを示す指標。企業の収益力の質を測る重要な指標で、PBRとも密接に関係する。
企業の総資産を使ってどれだけ利益を出したかを示す指標。ROEと併用することで、企業の本当の効率や財務構造が見える。
ECI（雇用コスト指数）は、賃金や福利厚生を含む雇用コスト全体の基調を四半期で測る指標。賃金インフレの粘着性を見る際にFRBが重視する。
株と同じように即時売買できる上場投資信託。指数連動・低コスト・広分散が特長で、通常の投資信託との最大の違いは取引時間中に指値注文が可能な点。
利息や税金などを除いた利益で、本業の収益力を比較するための指標。現金や最終利益とは異なるため、用途を限定して使う必要がある。
EPSは「1株あたり純利益」。PERの計算基盤で、株価の理論的な根拠になる最重要指標。EPSが伸び続けている企業こそ本物の成長株だ。
米国の中央銀行制度の組織全体。FOMCが「金融政策を決める会合」なのに対し、FRBはその会合を傘下に持つ組織そのもの。雇用最大化・物価安定のデュアルマンデートで世界の金融秩序に最も影響力を持つ機関。
FRBバランスシートは市場流動性を見る重要指標。QEで拡大し、QTで縮小する。
通貨の売買によって為替差益や金利差収益を狙う取引。レバレッジにより効率的に利益を狙えるが、リスクも大きい。
米国の金融政策を年8回決定する会議。FF金利の変更幅と声明文のニュアンス、議長会見の発言が株式・債券・為替を同時に動かす。ブラックアウト期間中のリーク情報には注意が必要。
経営陣が自社株を買い取り経営権を取得する手法。多くはTOBを通じて行われ、非上場化につながることもある。
外国株を米国市場で取引できる証券。為替や流動性の違いに注意が必要。
QEで膨らんだ中央銀行のバランスシートを縮小して市場から資金を回収する引き締め政策。流動性低下→長期金利上昇→グロース株・リスク資産に逆風という連鎖に注意。
恐怖と欲望のバランスが相場の動きを左右するという考え方。極端な状態は転換点のヒントになることがある。
四半期末から45日以内に提出義務がある機関投資家の保有銘柄開示書。バフェット銘柄の追跡など個人投資家の調査に活用される。ただし最大45日のタイムラグと非開示項目（空売り等）に要注意。
CME FedWatchは、FF金利先物から各FOMCでの利上げ・利下げ確率を算出したツール。市場の織り込みを直感的に見られる。
CDSは信用リスクを取引するデリバティブ。スプレッド拡大は市場の警戒感上昇を示す。
FRB議長として金融政策を主導する人物であり、その発言や判断は市場に大きな影響を与える。
JOLTSは求人件数や離職率から労働市場の需給を読む指標。賃金圧力とFRBの政策判断に影響する。
GDI（国内総所得）は、GDPを所得面から確認する指標。GDPと食い違うと景気の強さの読み方が分かれる。
SLOOS（銀行融資担当者調査）は、銀行の貸出姿勢と借入需要の変化を四半期で確認できる調査。信用サイクルの転換点を捉えやすい。
企業が株式を市場外で一定価格で買い集める手法。買収や再編に使われ、株価に大きな影響を与える。
TGAは米財務省のFRB口座。残高増加は市場流動性を吸収し、残高減少は流動性を戻す方向に働きやすい。
日本株市場全体の動きを示す代表指数。多くの銘柄を対象とし、資金の流れや市場の方向性を把握するために使われる。
投資利益にかかる約20%の税金がゼロになる国の制度。新NISAは年間360万円・生涯1,800万円の非課税枠を持ち、長期運用の税優遇差額は数百万〜数千万円規模になる。
VaRは一定確率で想定される最大損失額。危機時の想定外リスクにはストレステストも必要。
1株あたりの純資産価値を示す指標で、PBRの基礎となる。資産ベースの評価軸だが、収益力とセットで判断することが重要。
株価が1株当たり利益（EPS）の何倍かを示す基本評価指標。PBR（資産ベース）と異なり利益の稼ぐ力で評価する。業種別目安（成長株20〜30倍超/バリュー株10〜15倍）を押さえて同業種内比較に使う。
景気の方向性を毎月速報する先行指標。50超＝拡大・50未満＝縮小が基本の読み方で、FOMCや為替市場が発表直後に強く反応する。GDP統計より1〜2ヶ月早い。
米国で重視されるインフレ指標で、消費行動を反映しやすい。金融政策や金利の方向性に大きな影響を与える。
株価が純資産の何倍かを示す評価指標。割安・割高の判断に使われるが、収益性（ROE）と組み合わせて見ることが重要。
PPIは企業側の価格変化を測る物価指標。CPIに先行することがあり、インフレ圧力と企業の価格転嫁力を見る材料になる。
移動平均線の差からトレンドと勢いを判断する指標。トレンド転換の兆しを捉えるのに有効だが、単独での判断には限界がある。
長短金利を目標として操作する金融政策で、経済や市場に強い影響を与える。特に長期金利の安定に関係する。