資産形成

複利・積立シミュレーション

初期投資額・毎月の積立額・想定年利・運用期間を入力すると、複利で増える将来資産額と運用益を試算します。年ごとの推移、利回りを変えた比較、インフレ調整後の実質価値まで、数字の意味を確認しながら学べます。

入力内容は計算のためにのみ使用され、サーバーやデータベースには保存されません。

条件を入力

円

例:1,000,000(最初にまとめて投資する額。無ければ0)

円

例:50,000(毎月積み立てる額)

%

−20〜30

年

1〜60

詳細設定(任意)
%
%
円

サンプル条件による試算 / 運用終了時の資産額

22,403,118円

約2,240万円

投資元本

13,000,000円

運用益

9,403,118円

運用益率 72.33%

インフレ調整後の実質価値

15,076,656円

資産額の目安

5年後4,638,364円
10年後9,237,885円
15年後15,052,474円
最終年(20年後)22,403,118円

▲ ネイビー=投資元本、ゴールド=運用益。詳しい数値は下の年次表をご覧ください。

年次推移

年ごとの資産・元本・運用益・実質価値(開閉)
年年間積立額 累計元本年末資産 累計運用益実質価値
1年 600,000 1,600,000 1,661,088 61,088 1,628,518
2年 600,000 2,200,000 2,353,909 153,909 2,262,504
3年 600,000 2,800,000 3,079,985 279,985 2,902,338
4年 600,000 3,400,000 3,840,912 440,912 3,548,409
5年 600,000 4,000,000 4,638,364 638,364 4,201,109
6年 600,000 4,600,000 5,474,094 874,094 4,860,839
7年 600,000 5,200,000 6,349,939 1,149,939 5,528,004
8年 600,000 5,800,000 7,267,824 1,467,824 6,203,018
9年 600,000 6,400,000 8,229,768 1,829,768 6,886,302
10年 600,000 7,000,000 9,237,885 2,237,885 7,578,283
11年 600,000 7,600,000 10,294,392 2,694,392 8,279,399
12年 600,000 8,200,000 11,401,611 3,201,611 8,990,092
13年 600,000 8,800,000 12,561,976 3,761,976 9,710,816
14年 600,000 9,400,000 13,778,040 4,378,040 10,442,032
15年 600,000 10,000,000 15,052,474 5,052,474 11,184,210
16年 600,000 10,600,000 16,388,081 5,788,081 11,937,829
17年 600,000 11,200,000 17,787,797 6,587,797 12,703,379
18年 600,000 11,800,000 19,254,699 7,454,699 13,481,358
19年 600,000 12,400,000 20,792,013 8,392,013 14,272,277
20年 600,000 13,000,000 22,403,118 9,403,118 15,076,656

想定年利による比較

同じ積立条件で、想定年利を基準から±2%変えた場合の将来資産額です。利回りの前提ひとつで結果が大きく変わることを確認してください。

シナリオ将来資産額運用益
低め(年利3.0%) 17,737,195円 4,737,195円
基準(年利5.0%) 22,403,118円 9,403,118円
高め(年利7.0%) 28,535,471円 15,535,471円

このシミュレーションで分かること

  • 将来資産と運用益
    積立を続けたとき、最終的にいくらになり、そのうち運用で増えた分がいくらかが分かります。
  • 複利の効き方
    年ごとの推移で、後半になるほど運用益が加速する複利の性質が視覚的に確認できます。
  • 利回りの感応度
    想定年利を±2%変えた比較で、前提の違いが結果をどれだけ動かすかが分かります。
  • インフレ後の実質価値
    将来の金額を、現在の購買力に換算した「実質的な価値」で捉え直せます。

使い方(3ステップ)

  1. 1初期投資額・毎月積立額・想定年利・運用期間を入力します。
  2. 2必要に応じて「詳細設定」で手数料・インフレ率・積立タイミングを調整します。
  3. 3「将来資産を計算する」を押し、結果・年次表・利回り別比較で数字を読み解きます。

計算式

実効年率 = 想定年利 − 年間手数料

月利 = (1 + 実効年率)^(1/12) − 1

翌月末残高 = 当月残高 ×(1 + 月利) + 積立額

実質価値 = 名目資産 ÷ (1 + インフレ率)^年数

積立タイミングが「月初」の場合は、その月から運用対象に含めて計算します。年1回の追加投資は年末に加算します。

手数料の扱いについて

年間手数料は、想定利回りから差し引く簡易的な方法で試算しています。実際の投資信託では、信託報酬などは基準価額から日々控除されるため、控除のタイミングや複利の効き方の違いにより、結果が多少異なる場合があります。

結果の見方

複利の本質は「増えた利益がさらに利益を生む」点にあります。単利(元本にだけ利息がつく)と比べ、期間が長いほど差は大きく開きます。年次表の「累計運用益」列が後半で急に伸びていれば、複利が効いている状態です。

運用益率は「運用益 ÷ 投資元本」。同じ将来資産額でも、元本が多いのか運用益が多いのかで意味は変わります。積立中心なら元本比率が高く、長期・高利回りなら運用益比率が高くなります。

実質価値は、将来のお金を今の物価水準に引き直した金額です。名目上は増えていても、インフレが続けば購買力の伸びは緩やかになります。「将来いくら」だけでなく「今の感覚でいくら」で捉えることが大切です。

注意点

  • 想定年利を一定と仮定した試算です。実際の利回りは市場で変動し、元本割れもあり得ます。将来を保証するものではありません。
  • 高い利回りを固定的に前提にすると、期待が過大になります。低め・基準・高めの複数条件で比較してください。
  • 手数料はわずかな差でも、長期・複利では最終結果に大きく影響します。実効年率で正しく織り込みましょう。
  • 税金(運用益への課税)はこのツールでは考慮していません。非課税制度の効果は「新NISA積立シミュレーション」で確認できます。

よくある質問

複利計算シミュレーションでは何が分かりますか?

初期投資額・毎月の積立額・想定年利・運用期間から、複利で増える将来資産額と運用益、年ごとの推移、利回りが±2%変わった場合の比較、インフレを考慮した実質価値が分かります。

計算結果は将来の運用成果を保証しますか?

保証しません。実際の運用利回りは市場環境で変動し、元本割れもあり得ます。想定年利はあくまで一定と仮定した試算です。

想定年利は何%で計算すればよいですか?

唯一の正解はありません。高い利回りを固定的に前提にすると過大な期待につながります。低め・基準・高めの複数条件で比較し、保守的な前提でも成り立つかを確認することをおすすめします。

手数料やインフレはどう影響しますか?

手数料は想定年利から差し引いた実効年率で計算するため、わずかな差でも長期では大きな差になります。インフレ率を入れると、将来の金額を現在の購買力に換算した実質価値も表示します。

入力した金額は保存されますか?

保存されません。計算はすべてお使いのブラウザ内で行われ、入力値がサーバーやデータベースに送信・記録されることはありません。

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参考資料

このツールの計算に用いている制度の数値は、以下の一次資料にあたって確認しています。 制度は年度ごとに変わるため、実際の手続きの前に最新の内容をご確認ください。

  1. 資産形成の基本 (金融庁)

⚠️ ご利用にあたっての注意(免責事項)

  • 試算結果は、入力した条件に基づく概算です。将来の運用成果・賃料・金利・売却価格などを保証するものではありません。
  • 税金・社会保険料・各種制度を完全には反映していない場合があります。
  • 金融機関の融資審査の結果を保証するものではありません。
  • 本ツールは特定の金融商品・不動産の購入を勧めるものではなく、個別の投資助言ではありません。
  • 契約・投資の最終判断は、利用者ご自身の責任で行ってください。必要に応じて、税理士・FP・金融機関・不動産の専門家等へご確認ください。
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