- 1 S&P 500 経済指標 米国大型株500銘柄の時価総額加重平均指数。年平均リターン約10%（名目）の長期実績を持ち、世界中の投資家の資産形成の中核。円建て投資では為替の影響にも注意が必要。
- 2 ナスダック（NASDAQ） 経済指標 ハイテク企業を中心とした米国の株価指数・市場。成長株の動きを強く反映し、値動きが大きいのが特徴。
- 3 日経平均株価（日経225） 経済指標 東証プライム市場225銘柄の株価平均指数。値嵩株の影響が大きく、円安で上昇しやすい特性がある。日本株全体の動向はTOPIXと併用して確認するのが標準的。
- 4 ETF（上場投資信託） 資産運用 株と同じように即時売買できる上場投資信託。指数連動・低コスト・広分散が特長で、通常の投資信託との最大の違いは取引時間中に指値注文が可能な点。
- 5 インデックス投資 資産運用 株価指数に連動する低コスト・広分散の投資手法。個別銘柄選びが不要で長期的にアクティブ運用に勝りやすい。新NISAつみたて枠の主役。
- 6 FOMC（連邦公開市場委員会） 金融政策 米国の金融政策を年8回決定する会議。FF金利の変更幅と声明文のニュアンス、議長会見の発言が株式・債券・為替を同時に動かす。ブラックアウト期間中のリーク情報には注意が必要。
- 7 FRB（米連邦準備制度理事会） 金融政策 米国の中央銀行制度の組織全体。FOMCが「金融政策を決める会合」なのに対し、FRBはその会合を傘下に持つ組織そのもの。雇用最大化・物価安定のデュアルマンデートで世界の金融秩序に最も影響力を持つ機関。
- 8 政策金利（Policy Rate） 経済指標 中央銀行が意図的に操作する「金利の出発点」。FF金利（米）・コール翌日物（日）が代表。interest-rate（金利全般）の中でも中央銀行が直接動かす金利で、株・為替・住宅ローンまで連鎖的に動かす。
- 9 CPI 経済指標 一般家庭が購入するモノ・サービスの価格変動を測る「物価の体温計」。総合CPI（全品目）とコアCPI（食品・エネルギー除く）の2種類があり、FRBの利上げ・利下げ判断に直結する最重要指標。
- 10 雇用統計（NFP・非農業部門雇用者数） 経済指標 毎月第1金曜日発表の米国雇用者数増減。FRBの利下げ・利上げ判断に直結するため、発表直前後は株・FX・債券が同時に動く。失業率と平均時給も必ずセット確認。
- 11 イールドカーブ（利回り曲線） 金融政策 短期〜長期の国債利回りを結んだ曲線。通常は右肩上がり（順イールド）だが、短期が長期を上回る「逆イールド」が発生すると歴史的に景気後退の先行シグナルとされる。「逆イールド」の親概念。
- 12 逆イールド 金融政策 短期金利が長期金利を上回る「金利の逆転」。過去の米国では発生後に例外なく景気後退が訪れた最強の先行シグナルだが、タイミングは6〜18ヶ月のラグがあり「見て即売り」には使えない。
- 13 VIX指数（恐怖指数） 経済指標 株式市場の将来の変動率を示す指数で、不確実性の高さを測る指標。方向ではなく「どれだけ動くか」を見る点が重要。
- 14 マグニフィセント・セブン 経済指標 米国株市場をけん引する大型テック企業群で、指数の動きに強い影響を持つ。市場の実態を理解するうえで重要。
- 15 配当（配当金） 株式投資 企業の利益を株主に分配するインカムゲインの代表。配当利回り3〜5%台が日本の高配当株の目安。NISAを使えば配当も非課税になり、再投資による複利効果も狙える。
- 16 キャピタルゲイン（値上がり益） 投資戦略 「売ったとき」に初めて確定する利益がキャピタルゲイン。株・不動産の値上がり差額で、NISA口座なら非課税。インカムゲインと合わせたトータルリターンで投資成果を測るのが正解。
- 17 予想PER 投資指標 予想PERは将来12ヶ月のEPS見通しを使う前向きバリュエーション指標。S&P500の長期平均はおよそ15〜17倍。割安に見えても分母のEPS予想が下方修正されれば一気に割高化するため、コンセンサスの修正方向を必ず合わせて確認する。
- 18 決算短信 企業分析 決算短信は企業決算の速報資料。株価は市場予想との差や会社予想に強く反応する。
- 19 ドルコスト平均法 投資戦略 一定金額を定期的に投資し続けることで高値掴みを防ぎ平均取得単価を平準化する手法。DCAの本質は「感情的な判断ミスを仕組みで排除する」こと。積立NISAとiDeCoはDCAの自動実践だ。
- 20 配当利回り 株式投資 株価に対してどれだけ配当を受け取れるかを示す指標。インカム投資の基本だが、高すぎる利回りはリスクのサインでもある。