TNFD

TNFDの提言は、気候のTCFDと同じ「ガバナンス」「戦略」「リスクと影響の管理」「指標と目標」の4つの柱に沿って、14の開示項目を示しています。会社が水や土壌、森林、生き物といった自然にどれだけ頼り、どれだけ影響を与えているかを、場所ごとに把握して開示するのが特徴です。把握の手順として、発見・診断・評価・準備の4段階からなるLEAPという進め方を示しています。

例えば食品会社なら、原料の産地で水不足や森林の減少が起きると、仕入れの価格や量にどう響くかを考えます。気候と違って、自然への影響は場所によって大きく異なり、温室効果ガスのような一つの共通の物差しがありません。そのため開示の中身は会社ごとの違いが大きく、比べるときは対象の地域や指標をよく確かめる必要があります。

TCFDは気候変動に絞った枠組みで、温室効果ガスの排出量という共通の数字があります。TNFDは水・土地・生き物など自然全体を対象にし、場所ごとの影響を重視します。両方の4つの柱がそろえてあるため、会社は気候と自然を同じ型で説明できます。

TNFDの提言は、会社が自主的に採用する枠組みで、日本では法律による義務ではありません。国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）は、生物多様性などの自然に関する開示を今後の研究課題に取り上げており、将来の基準づくりでTNFDの成果を参考にする方針を示しています。

TNFDの提言は14の開示項目からなり、4つの柱それぞれに複数の項目が割り当てられています。例えば戦略の柱では、自然への依存と影響から生じるリスクと機会、それが事業や財務に与える影響、そして自然にとって大切な地域などでの事業の場所の把握が求められます。気候と違って場所の情報が重視されるのが、この項目の並びからも分かります。日本でも、提言に沿った開示を始めると表明した会社が年々増えており、統合報告書やサステナビリティ報告書の中で説明する例が多く見られます。