資産配分・リバランスシミュレーション
現在の保有額と目標比率を入力すると、配分のずれ・目標配分に近づけるための売買額・売却せず追加投資だけで調整する場合の購入額を計算します。売却なしで完全一致するための最低追加資金まで確認できます。
⚠️ このツールの位置づけ
このツールは、利用者が入力した目標比率に基づき、機械的に売買額を計算します。目標比率の適切性や将来の運用成果を判定・保証するものではありません。最適な資産配分を提案するものでもありません。
入力内容はお使いのブラウザ内で計算され、当社のサーバーやデータベースには保存されません。
サンプル条件による試算
現在資産合計
10,000,000円
追加投資額
300,000円
調整後資産合計
10,300,000円
購入合計
680,000円
売却合計
380,000円
売買対象資産数
5件
購入合計
680,000円
売却合計
0円
売却なしで完全一致できる構造か
可能
現在の追加投資額で完全一致するか
一致しない
最初に完全一致できる最小追加資金
1,250,000円
最小追加資金との差
不足 950,000円
入力した追加資金では、整数円単位の配分上、目標配分へ完全一致しません。可能な範囲で目標比率へ近づけた結果です。 最初に完全一致できる追加資金まで、あと950,000円です。
配分乖離のサマリー
- 現在の最大乖離
- 5.00pt
- 調整後の最大乖離
- 0.00pt
- 現在の配分乖離度
- 5.00pt
- 調整後の配分乖離度
- 0.00pt
- 許容幅超過(現在)
- 0件
- 許容幅超過(調整後)
- 0件
配分乖離度=各資産の絶対乖離の合計 ÷ 2(単位:ポイント)。値が小さいほど目標配分に近い状態です。この指標はリスクや損失可能性を表すものではありません。
▲ 現在比率・目標比率・調整後比率の比較。現在資産合計が0円のときは現在比率を表示しません。詳しい数値は下の資産別結果表をご覧ください。
▲ 資産別の売買額。プラスが購入、マイナスが売却、0は変更なしです。
資産別の結果
| 資産名 | 現在評価額 | 現在比率 | 目標比率 | 目標金額 | 現在乖離 | 取引 | 売買額 | 調整後金額 | 調整後比率 | 調整後乖離 | 許容幅 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 現金・預金 | 2,000,000 | 20.00% | 20.00% | 2,060,000 | ±0.00pt | 購入 | 60,000 | 2,060,000 | 20.00% | ±0.00pt | 範囲内 |
| 国内株式 | 1,500,000 | 15.00% | 20.00% | 2,060,000 | −5.00pt | 購入 | 560,000 | 2,060,000 | 20.00% | ±0.00pt | 範囲内 |
| 外国株式 | 4,500,000 | 45.00% | 40.00% | 4,120,000 | +5.00pt | 売却 | 380,000 | 4,120,000 | 40.00% | ±0.00pt | 範囲内 |
| 国内債券 | 1,000,000 | 10.00% | 10.00% | 1,030,000 | ±0.00pt | 購入 | 30,000 | 1,030,000 | 10.00% | ±0.00pt | 範囲内 |
| 外国債券 | 1,000,000 | 10.00% | 10.00% | 1,030,000 | ±0.00pt | 購入 | 30,000 | 1,030,000 | 10.00% | ±0.00pt | 範囲内 |
取引は色だけでなく「購入/売却/変更なし」の文字でも示しています。金額が0円の行も省略していません。スマートフォンでは表を左右にスクロールできます。
2つの調整方法の比較
「売買して調整」と「追加資金だけで調整」を並べた比較です。どちらが優れているかを判定するものではありません。税金・取引コスト・口座区分などによって、適切な方法は異なります。
| 方法 | 購入合計 | 売却合計 | 売買対象数 | 調整後最大乖離 | 調整後乖離度 | 許容幅超過 | 売却なし完全一致(構造) | 入力額で完全一致 | 最小追加資金 | 入力額との差 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売買して調整 選択中 |
680,000 | 380,000 | 5件 | 0.00pt | 0.00pt | 0件 | 可能 | 一致 | 0 | — |
| 追加資金だけで調整 | 300,000 | 0 | 4件 | 3.69pt | 3.69pt | 0件 | 可能 | 不一致 | 1,250,000 | 不足 950,000 |
実際の売買では、商品の購入単位、注文価格、手数料、税金、口座区分等により、計算どおりの金額で取引できない場合があります。
リバランスの主な目的は、値上がり益を保証することではなく、当初決めた資産配分からのずれを管理することです。
NISA・課税口座の扱いについて
この計算では、NISA口座・課税口座・預貯金を区別していません。NISA資産の売却に関する制度上の扱いや、非課税保有限度額の再利用は計算対象外です。売却前に、税金やNISA制度上の扱いを確認してください。
新NISA積立シミュレーションを見る →資産配分とは
資産配分(アセットアロケーション)とは、保有する資産を、株式・債券・現金・不動産・コモディティといった種類ごとにどの割合で持つかを決めることです。それぞれの資産は値動きの性質が異なり、ある資産が下がっているときに別の資産が支える、といった関係が生まれることがあります。どの資産をどれだけ持つかという割合は、運用の結果に大きく影響する要素のひとつと言われています。本ツールは、利用者が決めた目標の割合に対して、現在の保有状況がどれだけ離れているかを数字で示します。どの割合が正しいかを判定するものではありません。
リバランスとは
リバランスとは、値動きによって当初の割合からずれてしまった資産配分を、あらかじめ決めた目標比率へ戻す調整のことです。たとえば株式と債券を半分ずつで始めても、株式が値上がりすれば株式の割合が増え、当初より値動きの大きい配分に変わっていきます。リバランスは、増えすぎた資産を一部売る、あるいは不足した資産を買い増すことで、決めた配分に近づける作業です。本ツールは、目標比率へ戻すために「何をいくら売るか」「何をいくら買うか」を機械的に計算します。
なぜ資産配分は時間とともにずれるのか
資産配分がずれる最大の理由は、資産ごとに値動きが違うからです。値上がりした資産は全体に占める割合が自然に増え、値下がりした資産は割合が減ります。この結果、当初は目標どおりだった配分も、放っておけば少しずつ形を変えていきます。割合が大きく偏ると、当初想定していたよりも値動きの振れが大きい、あるいは小さい状態になっていることがあります。定期的に現状の割合を確認し、目標とどれだけ離れているかを把握することが、資産配分を管理する出発点になります。
リバランスの目的は利益の最大化ではない
リバランスは、必ず利益を増やす手法ではありません。値上がりした資産を売って値下がりした資産を買うため、その後の相場によっては、リバランスをしないほうが結果的に成績が良かった、ということも起こり得ます。リバランスの主な目的は、値上がり益を保証することではなく、当初決めた資産配分からのずれを管理することにあります。つまり、想定していないほど値動きの大きい(または小さい)状態が続くのを避け、自分が納得できるリスクの範囲に配分を保つための作業です。本ツールも、成績の改善ではなく、配分のずれと調整額を示すことを目的としています。
売買して戻す方法(モードA)
モードA「売買して目標配分に近づける」では、現在の保有額と追加投資額を合計した最終的な総額を求め、それを目標比率で割り振って各資産の目標金額を計算します。目標金額より多く持っている資産は売却、少ない資産は購入として表示します。この方法では、目標配分にぴったり一致させることができます。ただし売却を伴うため、売却益への課税や売買手数料が発生する場合があり、NISA口座では売却により非課税枠の扱いが変わることもあります。表示される売買額は、あくまでこれらの費用や税金を含まない金額です。
追加投資だけで近づける方法(モードB)
モードB「売却せず追加資金だけで近づける」では、売却額を常に0円とし、入力した追加資金を、目標金額に対する不足額の比率に応じて各資産へ配分します。すでに目標を超えている資産は購入せず、不足している資産を優先して買い増します。売却をしないため、売却益への課税や非課税枠の扱いを気にせずに配分を近づけられるのが特徴です。ただし追加資金だけでは、超過している資産の割合を下げきれず、目標に完全一致しないことがあります。毎月の積立で少しずつ配分を整えたい場合に向いた考え方です。
許容乖離幅を使った確認方法
許容する配分乖離幅とは、目標比率からどれだけのずれまでを許すかの目安です。本ツールでは、現在または調整後の比率が目標からこの幅を超えて離れている資産を強調表示します。たとえば許容幅を5ポイントに設定すると、目標40%の資産が現在45%を超えている場合に「超過」と表示されます。この判定は、あくまで確認のための表示であり、超えたら必ず売買すべきという意味ではありません。売買を実行するかどうかは、税金・取引コスト・手間などを踏まえてご自身で判断してください。許容幅を広げれば売買の頻度は減り、狭めれば配分は目標に近く保たれますが、その分だけ確認や取引の手間が増えます。
売却なしで完全一致するための追加資金
売却をしたくない場合でも、十分な追加資金を投じれば、目標配分に完全一致できることがあります。本ツールは、各資産が目標比率以下に収まるために必要な総資産額を求め、そこから現在の資産合計を差し引いて、売却なしで完全一致するための最低追加資金を表示します。ただし、目標比率を0%にした資産を現在保有している場合は、売却しない限りその資産が残るため、追加投資だけでは完全一致できません。その場合はその旨を表示したうえで、入力された追加資金による「近づける計算」は実行します。最低追加資金は理論上の数字であり、実際の商品の購入単位や価格変動を反映していません。
税金・手数料・NISAに注意
本ツールは、金額の配分だけを計算します。売買手数料・信託財産留保額・スプレッド・税金・損益通算・取得単価・含み損益などは一切反映していません。特に売却を伴うリバランスでは、売却益に対する課税が発生することがあり、手取りベースでは計算どおりの金額にならない場合があります。また、NISA口座・課税口座・預貯金を区別していないため、NISA資産の売却に関する制度上の扱いや、非課税保有限度額の再利用は計算対象外です。売却前には、税金やNISA制度上の扱いを確認し、必要に応じて金融機関や税理士・FPにご相談ください。
結果表の読み方
資産別の結果表では、各資産の現在評価額・現在比率・目標比率・目標金額・現在乖離を確認できます。「取引」の列は購入・売却・変更なしを文字と色で示し、色だけに頼らず読めるようにしています。「売買額」は目標に近づけるための金額、「調整後金額」「調整後比率」「調整後乖離」は、選んだモードで調整したあとの状態です。金額が0円の行も省略していません。上部の乖離サマリーにある配分乖離度は、各資産の絶対乖離の合計を2で割った値で、全体としてどれだけ目標からずれているかを一つの数字で表します。この指標が小さいほど目標配分に近い状態ですが、これはリスクや損失可能性を表すものではありません。
計算式と前提
調整後の総額 = 現在評価額合計 + 追加投資額
目標金額_i = 調整後の総額 × 目標比率_i(最大剰余方式で整数円へ)
モードA 売買額_i = 目標金額_i − 現在評価額_i
モードB 購入額_i = 追加投資額 × 不足額_i ÷ 不足額合計
必要総資産額 = max(現在評価額_i ÷ 目標比率_i)
最低追加資金 = max(0, 必要総資産額 − 現在資産合計)
配分乖離度 = 各資産の絶対乖離の合計 ÷ 2
金額はすべて整数円で計算します。目標比率は小数第2位まで受け付け、内部では1%=100の basis point 単位(合計10,000=100.00%)に変換して扱います。整数円への配分には最大剰余方式を用い、目標金額の合計や追加資金の配分合計が、必ず調整後の総額・追加投資額に一致するようにしています。目標比率の合計が100.00%でない場合は計算できません。現在資産合計が0円のときは、現在比率と現在乖離を「算出対象外」とし、0%として扱いません。
よくある質問
リバランスとは何ですか?
リバランスとは、値動きによってずれた資産配分を、あらかじめ決めた目標比率へ戻す調整のことです。値上がりして比率が増えた資産を売る、または不足した資産を買い増すことで、当初の配分に近づけます。本ツールは、利用者が入力した目標比率に対して、機械的に売買額や追加投資額を計算します。
どのくらいの頻度で確認すればよいですか?
頻度に唯一の正解はありません。年に1回など時期を決めて確認する方法や、目標比率から一定以上ずれたときに見直す方法などがあります。本ツールは頻度を推奨するものではなく、確認したい時点での配分のずれと調整額を計算する道具です。
目標比率はどのように決めればよいですか?
目標比率の決め方は、年齢・運用方針・リスク許容度などによって一人ひとり異なり、本ツールは特定の配分を推奨しません。金融庁やGPIFなどの公的情報を参考に、ご自身で決めた目標比率を入力してください。入力した比率が適切かどうかは判定しません。
売却せず追加投資だけで調整できますか?
できます。モードB(売却せず追加資金だけで近づける)では、売却額を常に0円とし、入力した追加資金を、目標金額に対する不足額の比率に応じて各資産へ配分します。追加資金だけでは完全一致できない場合も、可能な範囲で目標へ近づけます。
売却なしで完全一致できないのはどのような場合ですか?
目標比率を0%にした資産を現在保有している場合は、売却しない限りその資産が残るため、追加投資だけでは完全一致できません。また、追加資金が最低必要額に満たない場合も、売却なしでは完全一致に届きません。本ツールは、完全一致に必要な最低追加資金と、入力額に対する不足額を表示します。
NISA口座の資産も含められますか?
含められますが、本ツールはNISA口座・課税口座・預貯金を区別せず、一つの資産として計算します。NISA資産の売却に関する制度上の扱いや、非課税保有限度額の再利用は計算対象外です。売却前に、税金やNISA制度上の扱いをご確認ください。
税金や売買手数料は反映されていますか?
反映していません。売買手数料・信託財産留保額・スプレッド・税金・損益通算などは計算に含めていません。実際の売買では、これらの費用や制度によって、計算どおりの金額で取引できない場合があります。
株数や投資信託の口数も計算できますか?
計算しません。本ツールは金額(円)だけで配分と売買額を計算し、株数・口数・取得単価・含み損益などは扱いません。実際の注文では、商品の購入単位や注文価格により、計算どおりの金額にならないことがあります。
許容乖離幅を超えたら必ず売買すべきですか?
そうとは限りません。許容乖離幅は、現在または調整後の比率が目標からどれだけ離れているかを判定して強調表示するための目安で、売買を自動的に促すものではありません。売買の要否は、税金・取引コスト・口座区分などを踏まえてご自身でご判断ください。
計算結果どおりに取引すれば運用成績は良くなりますか?
本ツールは運用成績の改善を保証するものではありません。リバランスの主な目的は、値上がり益を保証することではなく、当初決めた資産配分からのずれを管理することです。計算結果は、目標比率に対する売買額を機械的に示すものであり、将来の成果を約束しません。
免責事項
本シミュレーションの結果は、利用者が入力した条件に基づく概算であり、目標比率の適切性や将来の運用成果を保証・判定するものではありません。最適な資産配分を提案するものでも、個別の投資助言でもありません。売買手数料・税金・NISA制度上の扱い・商品の購入単位・価格変動などは反映していません。重要な判断の前には、金融機関・税理士・FP等の専門家にもご確認ください。
参考にできる公的情報
資産配分やリバランスの考え方は、以下の公的機関の情報も参考にできます。特定の配分を推奨するものではありません。
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計算する →⚠️ ご利用にあたっての注意(免責事項)
- 試算結果は、入力した条件に基づく概算です。将来の運用成果・賃料・金利・売却価格などを保証するものではありません。
- 税金・社会保険料・各種制度を完全には反映していない場合があります。
- 金融機関の融資審査の結果を保証するものではありません。
- 本ツールは特定の金融商品・不動産の購入を勧めるものではなく、個別の投資助言ではありません。
- 契約・投資の最終判断は、利用者ご自身の責任で行ってください。必要に応じて、税理士・FP・金融機関・不動産の専門家等へご確認ください。
- 入力内容は計算のためにのみ使用され、サーバーやデータベースには保存されません。