総平均法

同じ商品でも仕入れた時期で単価が違うとき、どの単価で売上原価を計算するかによって利益が変わる。総平均法では、期首の在庫と期中の仕入れをまとめて一つの平均単価を出し、その期間に売れた分にも残った分にも同じ単価を使う。仕入れのたびに平均を出し直す移動平均法と並んで、平均原価法と呼ばれる方法の一つで、日本の会計基準でも法人税の評価方法としても認められている。期間が終わるまで単価が決まらないため、月ごと・年ごとにまとめて計算する事業に向いている。

例えば期首に単価100円の商品が10個あり、期中に単価120円で10個仕入れて15個売れたとする。平均単価は（1,000円＋1,200円）÷20個で110円となり、売上原価は1,650円、期末の在庫は550円になる。先入先出法なら売上原価は1,600円なので、同じ取引でも利益が50円変わる。期中は単価が確定しないため、日々の粗利をすぐ把握したい場合には向かない。どの方法を使っているかは決算書の注記で確かめられ、一度決めた方法はむやみに変えないことが求められる。

移動平均法は仕入れのたびに平均単価を出し直すので、売れた時点ごとに原価が確定し、日々の粗利をすぐ把握できる。総平均法は期間の最後に一度だけ平均を出すため計算の手間は少ないが、期間の途中では利益が分からない。物価が年5％上がるような局面では、どちらも先入先出法より売上原価が大きく出やすく、利益は控えめになる。

在庫の評価方法は、決算書の注記の「重要な会計方針」に書かれている。同業の2社を比べて粗利率が1〜2ポイント違うとき、その一部は評価方法の違いから来ている可能性がある。とくに仕入れ値の変動が大きい原材料を扱う会社では、方法をそろえて考えることが比べる前提になる。なお、法人税で総平均法を使うには、事業を始めた年度などの申告期限までに評価方法を税務署に届け出る必要があり、届け出がなければ最終仕入原価法で計算することになる。