真実性の原則

ここでいう真実は、たった一つの正解という意味ではなく「相対的な真実」だと説明されます。会計には、機械が何年使えるかの見積もりや、減価償却の方法の選択など、判断が入る場面がたくさんあるからです。同じ取引でも、認められた方法の中から何を選ぶかで利益の額は変わります。そのため、ルールに沿って選んだ方法を毎年続けて使い、選んだ内容を注記で示していれば、数字が会社ごとに違っても真実な報告とみなされます。正規の簿記の原則や継続性の原則、明瞭性の原則は、この相対的な真実を確保するための具体的なルールです。

例えば、同じ1,000万円の機械を買った2社が、一方は定額法、もう一方は定率法で減価償却をしていれば、1年目の利益は違って見えます。どちらも認められた方法なので、どちらかがうそをついているわけではありません。逆に、売上を前倒しで計上したり、費用を隠したりして実態と違う数字を出すことは、この原則に真っ向から反します。決算書を読む側は、会計方針の注記を見て、どの方法を選んでいるかを確かめると、他社との比較で判断を誤りにくくなります。

企業会計原則の一般原則は、真実性、正規の簿記、資本取引・損益取引区分、明瞭性、継続性、保守主義、単一性の7つです。2つ目以降は、真実な報告をどう実現するかを分担しています。正しく記録すること（正規の簿記）、元手ともうけを混ぜないこと（資本取引・損益取引区分）、分かりやすく示すこと（明瞭性）、方法をむやみに変えないこと（継続性）、慎重に見積もること（保守主義）、帳簿を一つにすること（単一性）です。決算書を読む人にとっては、どれか一つが崩れていないかを確かめることが、真実性を確かめることにつながります。例えば、毎年のように会計方針を変えている会社や、注記の説明が極端に少ない会社は、ほかの会社より慎重に数字を読む必要があります。真実性の原則は、監査法人が決算書に意見を出すときの土台にもなっています。