明瞭性の原則

数字が正しくても、並べ方が分かりにくければ読む人は判断を誤ります。そのため決算書には、見やすさのための決まりがいくつもあります。損益計算書で売上総利益、営業利益、経常利益と段階ごとに利益を区切って示すこと、貸借対照表で流動と固定を分けて並べること、売上と費用を差し引きせずに総額で示すことなどです。また、どの会計方針を選んだか、決算日の後に大きな出来事があったかなど、数字だけでは伝わらない情報は注記で補います。

例えば、ある会社が本業の売上100億円と費用95億円を相殺して「純額5億円」とだけ示したら、事業の規模も利益率も分かりません。総額で示すから、読む人は売上の伸びや費用の割合を比べられます。決算書を読むときは、表の数字だけで終わらせず、会計方針や偶発債務などの注記にも目を通すと、明瞭性の原則が求める情報を十分に受け取れます。

表の数字だけでは伝えられない情報を補うのが注記です。どの会計方針を選んでいるか、担保に入れている資産はあるか、保証している借金はあるか、決算日の後に大きな出来事があったかなどが書かれます。有価証券報告書では注記が何十ページにも及ぶことがあり、表本体より長いことも珍しくありません。読む人の判断に影響する事実を、数字の陰に隠さずに示すことが明瞭性の原則の考え方です。例えば、借金の返済条件を守れないと一括返済を求められる取り決め（財務制限条項）は、表の借入金の額だけでは分からず、注記を読んで初めて気づくことがあります。重要な情報ほど注記に書かれていると考えて、最初の数ページだけでも目を通す習慣をつけると安心です。また、同じ内容でも、表の区分を細かくしすぎると全体像がつかめなくなります。重要な項目は独立して示し、小さな項目は「その他」にまとめるという見せ方の工夫も、読む人の判断を助けるための明瞭性の一部です。決算書を読む側は、「その他」の金額が急に大きくなった年には、何がまとめられているかを注記で確かめるとよいでしょう。