総合原価計算

食品、化学製品、紙、鉄鋼のように同じ製品を流れ作業で作る業種では、注文ごとに費用を分けるのが難しい。そこで、例えば1か月分の材料費・労務費・経費をまとめて集計し、完成品と作りかけの仕掛品に分けたうえで、完成品の数量で割って単位あたりの原価を出す。月末に残る仕掛品は、どこまで作業が進んだかを示す進捗度を使って完成品に換算するのが特徴である。工程が複数あれば工程ごとに計算する工程別総合原価計算も使われる。

例えば1か月の製造費用が100万円で、完成品が900個、進捗度50%の仕掛品が200個あれば、仕掛品は完成品100個分とみなし、1個あたりの原価は100万円÷1,000個で1,000円と考える。進捗度の見積もりがずれると完成品の原価も変わるため、計算の前提を確かめることが大切になる。注文ごとに計算する個別原価計算とは、向いている業種が違う。

注文ごとに仕様が違う製品を作る場合は、製造指図書ごとに費用を集める個別原価計算が使われる。総合原価計算は、製品1個ごとの違いが小さく、期間で区切って平均的な原価を出すほうが合理的な場面に向く。どちらの方法でも、原価を正しくつかむことが、販売価格の設定や利益の管理の出発点になる。

総合原価計算では、1か月の固定的な費用が同じでも、完成数量が増えれば1個あたりの原価は下がる。例えば月の固定費が50万円で、完成数量が1,000個から1,250個に増えれば、1個あたりの固定費は500円から400円になる。大量生産の工場が稼働率を重視するのはこのためである。ただし、売れる見込み以上に作ると在庫が積み上がり、保管の費用や値下げの損失が出る。原価の計算と販売の計画をセットで考えることが大切である。工程ごとの不良品の発生も原価を押し上げるため、歩留まりの管理も原価計算と深く関わる。

あわせて押さえたいのは、注文ごとに費用を集める個別原価計算、目標の原価と比べる標準原価計算、そして作りかけの製品を含む棚卸資産の考え方である。仕掛品の金額は貸借対照表の在庫にも表れるため、決算書を読むときの手がかりにもなる。