個別原価計算

顧客の注文に応じて一つずつ仕様の違う製品を作る業種では、製品ごとにかかった費用が大きく違う。そこで注文ごとに番号を付けた製造指図書を作り、その製品のために使った材料や作業時間を指図書ごとに集計する。特定の製品のためにかかったと分かる費用は直接その指図書に入れ、工場の光熱費のように複数の製品に共通する費用は、作業時間などの基準で各指図書に割り振る。造船、建設、受注生産の機械、注文住宅などで使われる考え方である。

例えば工場が同じ月にA社向けとB社向けの2台の機械を作った場合、それぞれの材料費と作業時間を指図書ごとに集めれば、どちらの注文でいくら利益が出たかが分かる。見積もりの精度を上げるためにも、実際にかかった原価を注文ごとに振り返ることが大切になる。共通費の割り振り方によって原価が変わるため、配分の基準が実態に合っているかも確認したい。

同じ規格の製品を大量に作る工場では、注文ごとに費用を分けず、一定期間の費用を完成数量で割る総合原価計算が使われる。個別原価計算は「一つずつ違うものを作る」、総合原価計算は「同じものをまとめて作る」場面に向くと覚えると区別しやすい。一つの会社の中でも、製品によって両方を使い分けることがある。

例えば注文家具の工房で、A様向けの食器棚に材料費12万円・作業30時間、B様向けのテーブルに材料費8万円・作業20時間かかったとする。職人の時間あたりの費用を3,000円とすると、労務費はそれぞれ9万円と6万円になる。さらに工房の家賃や電気代など月20万円の共通費を作業時間の割合で分けると、Aに12万円、Bに8万円が加わる。この結果、食器棚の原価は33万円、テーブルは22万円と計算でき、それぞれの販売価格と比べて利益が出たかを判断できる。見積もりの段階で同じ計算をしておけば、値付けの失敗も防ぎやすい。

あわせて押さえたいのは、同じ製品をまとめて作る場合の総合原価計算、共通費にあたる製造間接費、そして変動費だけを原価にする直接原価計算である。原価計算の方法は、作り方と目的に合わせて選ぶものだと考えると整理しやすい。