直接原価計算

製造にかかる費用を、生産量に応じて増える変動費と、生産量に関係なく発生する固定費に分けます。そのうえで製品原価には変動費のみを集計し、工場の減価償却費や監督者の給与といった固定費は、売れたかどうかにかかわらず発生した期の費用として一括で計上します。

この方法をとると、売上高から変動費を引いた限界利益が損益計算書の途中に現れます。売上がいくら増えれば利益がいくら増えるのかを直接読み取れるため、来期の計画づくりや、受注を取るかどうかの判断に向いています。

一方で財務諸表として外部に公表する決算では、固定費も製品原価に含める全部原価計算が求められます。直接原価計算は社内の意思決定用として並行して使われるのが一般的です。

売上高1億円、変動費6千万円、固定費3千万円なら、限界利益は4千万円、営業利益は1千万円です。売上が1割増えれば限界利益は400万円増え、固定費は変わらないので営業利益は1,400万円になります。

注意点は在庫の扱いです。作った製品が売れ残った場合、全部原価計算では固定費の一部が在庫として資産に残りますが、直接原価計算では全額が費用になります。同じ会社の同じ期でも、方法が違えば利益額は一致しません。