配賦

製品を作るときの費用には、どの製品に使ったかがはっきり分かるもの（材料費など）と、分からないもの（工場の電気代、工場長の給料など）があります。前者はその製品に直接集めることができ、これを「賦課（直課）」と呼びます。後者は直接ひも付けられないので、機械の稼働時間、作業時間、床面積、人数など、費用の発生と関係が深い基準を選んで割り振ります。これが配賦です。日本の原価計算の基本ルールである「原価計算基準」（1962年に当時の大蔵省企業会計審議会が公表）でも、間接費を部門や製品に配賦する手順が定められています。

工場全体の製造間接費が600万円で、製品Aが機械を2,000時間、製品Bが1,000時間使ったとします。機械の稼働時間を基準にすると、1時間あたり2,000円なので、Aに400万円、Bに200万円を配賦します。同じ600万円でも、作業時間を基準にするとAとBの比率が変わり、製品の原価も変わります。

配賦された原価は「正確な事実」のように見えますが、実際は選んだ基準によって変わる計算結果です。基準がその費用の発生と結び付いていないと、ある製品の原価が実態より高く、別の製品が安く見えます。その結果、もうかっている製品をやめたり、赤字の製品を安く売り続けたりする判断ミスにつながります。費用の発生に合った基準を選ぶことと、配賦の仕方が判断を左右しうると知っておくことが大切です。

配賦で計算した製品の原価は、値段を決める、製品の採算を比べる、決算書の在庫や売上原価を計算する、といった目的に使われます。ただ、目的によって望ましい配賦の仕方は違います。決算書のための計算はルールに従って一貫させることが大切ですが、値決めや製品の取捨選択の判断では、配賦した固定費を含めずに、その製品を作ることで増える費用だけを見たほうがよい場合もあります。目的に合った原価を使い分けることが大切です。どの基準で配賦しているかは、社内の資料や原価計算の手順書に書かれているはずなので、判断に使う前に確かめておきましょう。