設備稼働率

企業は設備に余力があるうちは、追加投資をせずに生産を増やせる。しかし稼働率が高まりすぎると、納期遅延や価格上昇が起きやすく、設備投資や人員増が必要になる。逆に稼働率が低いと、需要不足や在庫調整が進んでいる可能性があり、企業収益には逆風となりやすい。中央銀行も供給制約やインフレ圧力を見る際に参考にする。

高い設備稼働率は景気の強さを示す一方、供給制約やコスト上昇のサインにもなる。業種によって適正水準が異なるため、全体平均だけでなく、製造業、自動車、半導体、エネルギーなどの内訳を見るとよい。鉱工業生産、ISM製造業、設備投資、PPIと合わせて確認すると、需要増が利益拡大につながるのか、コスト圧力に変わるのかを考えやすい。

稼働率が上がる局面では、企業は価格を上げやすくなる一方、追加投資の判断にも迫られる。設備投資関連企業には追い風になりやすいが、供給過剰へ転じるリスクも意識したい。