「GDP（国内総生産）」とは
国の経済規模と成長力を示す最重要指標。「経済の体温計」として、株価・金利・為替のすべてに影響を与える。
📌 投資判断のポイント
一国の経済規模と成長力を示す最重要指標。実質成長率の前期比・前年比が注目され、米国では速報値発表日に市場が大きく動く。名目と実質の違いに注意が必要。
📐 計算式・数値の目安
GDP = 消費(C) + 投資(I) + 政府支出(G) + 純輸出(NX)
詳しい仕組み・意味
GDP（Gross Domestic Product: 国内総生産）は、一定期間（通常1四半期・1年）に国内で生産されたすべての財・サービスの付加価値の合計。支出面からは「消費＋投資＋政府支出＋純輸出（輸出－輸入）」で算出される。市場が注目するのは「実質GDP成長率」（物価変動を除いた成長率）の前期比・前年同期比。日本では内閣府が四半期ごとに速報値・改定値・確報値の3段階で発表。米国ではBEA（経済分析局）が公表し、速報値発表日には株式・為替市場が大きく動く。
具体例・注意点
米国の実質GDP成長率が2%前後なら「標準的な拡大」、3%超なら「強い成長」とされる。日本は少子高齢化・人口減少を背景に潜在成長率が0.5%前後と低く、先進国平均を大きく下回る。注意点は2つ。①GDPは「過去の実績」であり、発表タイミングは最大2ヶ月以上遅れる（先行指標としての機能は限定的）。②名目GDPと実質GDPを混同しない——物価上昇が大きい局面では名目GDPが「よく見える」だけのケースがある。
関連用語
政府が歳出・税収を操作して景気を調整する政策手段。金融政策（中央銀行）と並ぶ2大マクロ経済政策の一つで、議会承認が必要なため即応性は低い。
中央銀行が政策金利やマネーサプライを通じて物価・景気を調整する政策。株価・為替・債券すべてに直結するため、FOMCや日銀会合は投資家必須の定点観測イベントだ。
一般家庭が購入するモノ・サービスの価格変動を測る「物価の体温計」。総合CPI（全品目）とコアCPI（食品・エネルギー除く）の2種類があり、FRBの利上げ・利下げ判断に直結する最重要指標。
モノの価格が継続上昇し現金の価値が目減りする現象。中央銀行は2%目標を超えると利上げで抑制する。株式・不動産・コモディティはインフレに強いとされる。
すべての資産価格に影響するお金の価格。利上げで株・不動産が下落し、利下げで上昇しやすい。金利と債券価格は逆方向に動く大原則も必ず押さえる。
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