「デフレ（デフレーション）」とは
物価が継続的に下落し続ける状態。「安くなるなら待とう」という消費の先送りが連鎖し、経済が縮小スパイラルに陥る。
📌 投資判断のポイント
物価が持続的に下落する状態。消費の先送りが連鎖してデフレスパイラルへ陥るリスクがあり、日本の「失われた20年」が典型例。実質金利が高止まりする点も見落とせない。
📐 計算式・数値の目安
デフレ判定: CPI前年比 < 0% が複数期間継続（一時的な価格下落とは区別）
詳しい仕組み・意味
デフレーション（Deflation）は、財・サービスの一般物価水準が持続的に下落する現象。一時的な価格下落とは異なり、「企業収益悪化→賃金低下→消費減少→さらなる価格下落」というデフレスパイラルが問題の本質。日本では1990年代後半〜2010年代にかけて「失われた20年」と呼ばれる長期デフレを経験。この間、名目GDPがほぼ横ばい・縮小を続け、株価・地価も長期低迷した。デフレが厄介な理由：名目金利がゼロでも物価下落により実質金利（名目金利－期待インフレ率）がプラスに高止まりし、借金の実質負担が増大する。企業は投資を手控え、個人は消費を遅らせる「合理的な行動」が経済全体を悪化させるのだ。
具体例・注意点
日本の消費者物価指数（CPI）は2001〜2012年のほとんどの期間でマイナス推移を記録。日銀はゼロ金利・量的緩和（QE）・YCC（イールドカーブ・コントロール）など非伝統的金融政策を相次いで導入したが、2%の物価目標達成には20年以上を要した。注意点：「ディスインフレ（Disinflation）」はインフレ率が低下しているだけ（まだプラス）であり、デフレ（マイナス）とは異なる。この区別を混同すると政策判断と投資判断を誤る。
関連用語
モノの価格が継続上昇し現金の価値が目減りする現象。中央銀行は2%目標を超えると利上げで抑制する。株式・不動産・コモディティはインフレに強いとされる。
一般家庭が購入するモノ・サービスの価格変動を測る「物価の体温計」。総合CPI（全品目）とコアCPI（食品・エネルギー除く）の2種類があり、FRBの利上げ・利下げ判断に直結する最重要指標。
一国の経済規模と成長力を示す最重要指標。実質成長率の前期比・前年比が注目され、米国では速報値発表日に市場が大きく動く。名目と実質の違いに注意が必要。
すべての資産価格に影響するお金の価格。利上げで株・不動産が下落し、利下げで上昇しやすい。金利と債券価格は逆方向に動く大原則も必ず押さえる。
中央銀行が意図的に操作する「金利の出発点」。FF金利（米）・コール翌日物（日）が代表。interest-rate（金利全般）の中でも中央銀行が直接動かす金利で、株・為替・住宅ローンまで連鎖的に動かす。
政策金利がゼロ付近で機能しなくなった際に中央銀行が国債を大量購入する非伝統的金融政策。長期金利を押し下げリスク資産に資金を誘導するが、QT（縮小）開始後は株式市場への逆風となる。
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