「PMI（購買担当者景気指数）」とは
製造業・サービス業の景況感を毎月いち早く示す先行指標。「50」がボーダーラインで、株式・為替市場が発表直後に反応する。
📌 投資判断のポイント
景気の方向性を毎月速報する先行指標。50超＝拡大・50未満＝縮小が基本の読み方で、FOMCや為替市場が発表直後に強く反応する。GDP統計より1〜2ヶ月早い。
📐 計算式・数値の目安
PMI = (改善回答数×1 + 横ばい回答数×0.5 + 悪化回答数×0) ÷ 総回答数 × 100（各項目の加重平均）
詳しい仕組み・意味
PMI（Purchasing Managers' Index: 購買担当者景気指数）は、企業の購買担当者（仕入れ責任者）へのアンケートをもとに算出される景況感指数。毎月「新規受注・生産・雇用・納期・在庫」の5項目について、前月比で「改善・横ばい・悪化」を回答してもらい加重集計する。50超＝景気拡大、50未満＝景気縮小が基本の読み方。代表的な指数はS&Pグローバル（旧IHS Markit）が算出する「製造業PMI」「サービス業PMI」「総合PMI」の3種類。米国・英国・ユーロ圏・日本など主要国について月1回発表される。GDPなど実態統計より1〜2ヶ月速く景気の方向感を示すため「先行指標」として重視される。
具体例・注意点
2023年の米国サービス業PMIが52〜55付近で推移したことが「景気のしぶとさ」を示し、FRBの利下げ開始を後ずれさせる一因となった。製造業PMIが48台に落ち込んでも雇用統計（NFP）や個人消費が底堅ければ「製造業スランプ・サービス業堅調」という二極化が起きる。注意点①：PMIは「方向感」を示す指標で、GDPのような絶対水準は示さない。注意点②：速報値→確報値で数値が修正されることがあるため、トレンドで読む姿勢が重要。
関連用語
一国の経済規模と成長力を示す最重要指標。実質成長率の前期比・前年比が注目され、米国では速報値発表日に市場が大きく動く。名目と実質の違いに注意が必要。
毎月第1金曜日発表の米国雇用者数増減。FRBの利下げ・利上げ判断に直結するため、発表直前後は株・FX・債券が同時に動く。失業率と平均時給も必ずセット確認。
一般家庭が購入するモノ・サービスの価格変動を測る「物価の体温計」。総合CPI（全品目）とコアCPI（食品・エネルギー除く）の2種類があり、FRBの利上げ・利下げ判断に直結する最重要指標。
モノの価格が継続上昇し現金の価値が目減りする現象。中央銀行は2%目標を超えると利上げで抑制する。株式・不動産・コモディティはインフレに強いとされる。
すべての資産価格に影響するお金の価格。利上げで株・不動産が下落し、利下げで上昇しやすい。金利と債券価格は逆方向に動く大原則も必ず押さえる。
米国の金融政策を年8回決定する会議。FF金利の変更幅と声明文のニュアンス、議長会見の発言が株式・債券・為替を同時に動かす。ブラックアウト期間中のリーク情報には注意が必要。
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