一人当たり売上高

計算は売上高を期中平均の従業員数で割るだけですが、読み方には注意が要ります。卸売業や商社のように仕入れた商品をそのまま販売する事業は売上高が大きく膨らむため、数値が跳ね上がります。逆に人手をかけてサービスを提供する事業は低く出ます。したがって水準の高低を業種をまたいで比べても意味がなく、同業他社との比較か、同じ会社の時系列での変化を見るのが基本です。粗利益を従業員数で割った一人当たり粗利益を併用すると、商流の違いに影響されにくくなります。

派遣社員や業務委託が多い会社では、実際に働いている人数より開示上の従業員数が少なくなり、数値が良く見えます。有価証券報告書の従業員数の注記で臨時雇用者の人数を確認してください。急に改善した場合は、生産性が上がったのか、単に人員を減らしたのかを営業利益率の推移と合わせて判断します。