「売上総利益率(粗利率)」とは
売上高に対する売上総利益(粗利)の割合。商品やサービスそのものが持つ「もうけの厚み」を示す、収益性の出発点となる指標。
📌 投資判断のポイント
売上に対する粗利の割合で、商品やサービスの付加価値の厚みを示す。高いほど価格競争に巻き込まれにくい。ただし販管費控除前のため営業利益率とは別物。業種をまたいだ単純比較は避け、同業・時系列で見るのが基本。
詳しい仕組み・意味
売上総利益率は「売上総利益 ÷ 売上高 × 100」で計算する。売上総利益は、売上高から売上原価(仕入や製造にかかった直接的なコスト)を引いたものだ。この比率が高いほど、提供する商品・サービスの付加価値が高く、価格競争に巻き込まれにくいことを意味する。ブランド力や技術力、独自性のある企業は粗利率が高くなりやすい。一方、販売費や人件費を差し引く前の段階の利益率なので、粗利率が高くても最終的な営業利益率が高いとは限らない。あくまで収益構造を上流から順に見ていくときの最初の関門と位置づけられる。ここが薄いと、その後どれだけ経費を切り詰めても最終利益は大きく伸びにくい。
具体例・注意点
一般に、ソフトウェアやブランド消費財は粗利率が高く、小売や卸売は低い傾向がある。同業種内での比較や、同じ企業の時系列変化を見るのが基本だ。注意点は、業種が違う企業の粗利率を単純比較しても意味が薄いこと。製造業と小売業では原価の定義や事業構造がまるで違う。また粗利率が改善していても、値上げによるものか、コスト削減によるものか、原因まで確かめないと持続性は判断できない。原材料価格の一時的な下落で見かけ上改善することもある。営業利益率・純利益率とセットで追うのが実践的だ。
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本用語解説は情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資判断は最終的にご自身の責任で行ってください。