個人所得

消費は所得に支えられているときほど持続しやすい。個人所得が伸びれば家計は支出を増やしやすく、企業売上にも追い風となる。反対に所得が伸びないまま消費が増えている場合、貯蓄の取り崩しや借入に依存している可能性がある。米国ではPCE統計と同時に発表されることが多く、FRBや市場は所得、消費、物価を一体で確認する。

名目の個人所得が伸びても、インフレ率を下回れば実質的な購買力は増えない。投資家は個人所得を、実質賃金、貯蓄率、小売売上高、個人消費支出と合わせて見るとよい。所得が底堅い局面では景気後退懸念が和らぎやすい一方、インフレ圧力が残って金利低下が遅れることもある。

個人所得の中身も重要で、賃金による増加なのか、利息・配当・給付金による増加なのかで持続性は変わる。消費関連株を見るときは、所得の伸びが広い家計層に及んでいるかも確認したい。

短期の市場反応だけでなく、数か月のトレンドと他の関連指標を合わせて見ることで、数字の意味を誤りにくくなる。