オークンの法則

経済学者アーサー・オークンが1960年代に見出した経験則で、「GDPが潜在成長率を上回って伸びると失業率が下がり、下回ると失業率が上がる」という関係を数量的に捉えたものだ。

ポイントは次の通り。
- 負の相関：成長率が高い年ほど失業率は低下し、成長が鈍る・マイナスになると失業率は上昇する。
- おおよその比率：経験的に「潜在成長率を一定ポイント下回ると、失業率が一定ポイント上がる」という目安の関係がある（比率は国・時代で異なる）。
- 潜在成長率が基準：単に成長がプラスかではなく、経済の実力（潜在成長率）と比べて上か下かで失業の増減を見る。

景気と雇用は連動するという直感を、数量的な関係として示した点に意義がある。

オークンの法則は厳密な物理法則ではなく、あくまで経験的な傾向だ。実際には、景気回復期に雇用の増加が遅れる「雇用なき回復（jobless recovery）」や、逆に企業が人を抱え込んで失業が増えにくい局面もあり、関係が崩れることがある。

投資家の見方：GDPと失業率はどちらも景気の重要指標だが、両者の関係を意識すると読み方が深まる。例えば成長率の割に失業率の改善が鈍ければ、景気回復の質を疑う手がかりになる。失業率は中央銀行の金融政策（利上げ・利下げ）の判断材料でもあるため、オークンの法則を通じて「成長・雇用・金融政策」のつながりを立体的に捉えると、マクロ経済のニュースをより構造的に読めるようになる。