「原価差異」とは
原価差異は、あらかじめ決めておいた「標準の原価」と、実際にかかった原価との差のことです。製品1個を作るのに材料費1,000円のはずが1,100円かかったなら、100円の原価差異が出たことになります。差異を原因ごとに分けて調べることで、どこで無駄や想定外の値上がりが起きたかを突き止めます。
📌 投資判断のポイント
あらかじめ決めた標準の原価と実際にかかった原価の差。材料費なら価格差異と数量差異に分けるなど原因ごとに分解し、どの部署で想定外の費用が生じたかを突き止めるのに使う。
原価差異はどういう仕組み？
原価差異は主に標準原価計算で使う考え方です。材料費の差異は、材料の値段が想定と違ったことによる「価格差異」と、使った量が想定と違ったことによる「数量差異」に分けます。労務費なら賃率差異と作業時間差異、製造間接費なら予算差異・能率差異・操業度差異などに分けます。実際の原価が標準より少なければ有利差異、多ければ不利差異と呼びます。原価計算基準では、原価差異は原則として会計年度末に売上原価に加減するとされ、差異が大きい場合などは在庫の金額にも配り直します。
原価差異の具体例と注意点は？
標準では材料を1個あたり2kg、1kgあたり500円と決めていたとします。実際に100個を作るのに210kgを使い、1kgあたり520円だった場合、価格差異は（520円－500円）×210kg＝4,200円の不利差異、数量差異は（210kg－200kg）×500円＝5,000円の不利差異です。価格差異は仕入れ担当、数量差異は製造現場というように、責任のある部署を分けて考えられるのが利点です。ただし、安い材料に替えて価格差異が有利になっても、不良品が増えて数量差異が悪化することもあるため、差異は組み合わせて見る必要があります。
関連用語
「決算書・会計」の他の用語
🏷 関連タグ
⚠️ ご利用にあたって
本用語解説は情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資判断は最終的にご自身の責任で行ってください。