標準原価計算

標準原価は、材料の使用量や作業時間、単価などについて、効率よく作業したときの目安から決める。実際の原価が標準より多ければ不利な差、少なければ有利な差として扱う。差は、材料の値段が上がったことによる価格の差と、材料を使いすぎたことによる数量の差のように、原因ごとに分けて分析するのが基本である。原因が分かれば、仕入先の見直しや作業手順の改善など、手を打つべき場所がはっきりする。

例えば製品1個の材料の標準を2kg・1kgあたり500円の1,000円と決めていたのに、実際は2.2kg・1kgあたり520円かかったとする。この場合の差は、使いすぎによる数量の差と、値上がりによる価格の差に分けて考える。標準が古いままだと差の意味が薄れるため、材料価格や作業方法が変わったら標準を見直す必要がある。

実際にかかった費用をそのまま集計する方法を実際原価計算という。実際原価だけを見ていると、原価が上がったときに、それが値上がりのせいなのか、作業の無駄のせいなのかが分かりにくい。標準原価計算は、目標と比べることで、改善すべき点を見つけるための道具として使われる。予算づくりや製品価格の見積もりにも使われることが多い。

例えば飲食店で、パスタ1皿の材料の目標を麺100g・ソース80gの計250円と決めていたのに、月末に計算したら1皿あたり280円かかっていたとする。差の30円のうち、仕入先の値上げによる分と、盛り付けの量のばらつきや廃棄による分を分けて考えれば、仕入先と交渉すべきか、厨房の手順を見直すべきかが分かる。製造業の工場だけでなく、メニューの原価率を管理する飲食店でも、標準と実際を比べる発想はそのまま使える。目標は高すぎても低すぎても意味が薄れるため、現場の実態に合わせて決めることが重要である。

あわせて押さえたいのは、実際にかかった原価を集める全部原価計算と、変動費だけを製品の原価とする直接原価計算、そして変動費と固定費の区別である。標準原価計算はこれらと組み合わせて、予算づくりや原価の改善に使われることが多い。