実質リターン

投資成果には2つの見方がある。
- 名目リターン：口座残高が何%増えたかという、額面上のリターン。
- 実質リターン：そこからインフレ率を差し引いた、購買力（実際に買えるモノの量）ベースのリターン。

ざっくりとは「実質リターン ≒ 名目リターン − インフレ率」で捉えられる。たとえ資産が名目で年5%増えても、物価が年3%上がっていれば、実際に豊かになった度合いは約2%にすぎない。物価上昇率がリターンを上回れば、口座残高は増えていても、実質的には資産の購買力が目減りしていることになる。

投資の本当の目的は「将来モノやサービスをどれだけ買えるか（購買力）」を守り増やすことにある。だからこそ、名目ではなく実質リターンで成果を測る視点が重要になる。

「預金は元本が減らないから安全」という感覚は、実質リターンで見ると危うい。金利が年0.1%でインフレが年2%なら、実質リターンは約−1.9%。額面は減らなくても、買える量は毎年目減りしていく。長期のインフレ環境では、現金・預金に置いておくこと自体がリスクになりうる。

よくある誤解：株式の長期リターンを語るとき、しばしば名目の数字（例：年7〜8%）が使われるが、これはインフレを含んだ値だ。実質で見ればそれより低くなる。老後資金の計画では、名目の見かけの増加ではなく、インフレを差し引いた実質ベースで「将来いくら必要か・いくら増えるか」を見積もることが、計画倒れを防ぐ鍵になる。