売上高純利益率

損益計算書の利益は、売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益と段階的に計算されます。売上高純利益率は、その最後の段階の利益を売上と比べたもので、株主にとって最終的にどれだけのもうけが残ったかを表します。連結決算では、親会社株主に帰属する当期純利益を使うのが一般的です。ROE（自己資本利益率）を分解すると、売上高純利益率×総資産回転率×財務レバレッジになるため、ROEの水準を読み解く入り口にもなります。

例えば、売上高が1,000億円で当期純利益が50億円なら、売上高純利益率は5％です。注意したいのは、この利益には工場の売却益や災害の損失など、一時的な特別利益・特別損失が含まれることです。純利益率が急に上がったときは、本業の稼ぐ力が上がったのか、一時的な利益なのかを、営業利益率と並べて確かめましょう。業種によって標準的な水準が大きく違うので、同業他社と比べるのが基本です。

営業利益率は、本業でどれだけ稼いだかを示す割合で、営業利益÷売上高で計算します。売上高純利益率は、本業に加えて、利息の受け払い、一時的な利益や損失、税金まで差し引いた後の割合です。例えば、営業利益率が10％で売上高純利益率が2％の会社は、借金の利息が重いか、大きな特別損失が出たか、税負担が重いかのどれかが考えられます。逆に、営業利益率が3％なのに純利益率が8％なら、土地や株の売却益など本業以外の利益が押し上げている可能性があります。毎年安定して稼ぐ力を見るなら営業利益率、株主に最終的に残るもうけを見るなら売上高純利益率と、目的に応じて使い分けましょう。業種ごとの違いも大きく、薄利多売の小売業では1〜3％程度でも健全なことがあり、利益率の高いソフトウェア会社では20％を超えることもあります。数字の高さだけで良し悪しを決めず、その会社の業種で何％が普通なのかを先に確かめておくと、比べるときの判断を誤りにくくなります。過去5年ほどの推移も合わせて見ましょう。