所有期間利回り

計算式は「{クーポン ＋（売却価格 − 購入価格）÷ 所有年数} ÷ 購入価格 × 100」で、単位は%です。分子には利息収入と売却損益の年平均額の両方が入るため、インカムとキャピタルを合わせた実際の成果が表れます。

債券の利回りにはいくつかの種類があり、それぞれ前提が異なります。応募者利回りは新規発行債を発行時に買って満期まで持つ場合、最終利回り（満期利回り）は既発債を市場で買って満期まで持つ場合の利回りです。これに対し所有期間利回りは、途中売却という現実に即した前提を置いている点が特徴で、購入から売却までが確定して初めて事後的に確定します。

この指標が示すのは、債券投資が満期保有だけではないという事実です。金利が低下すれば債券価格は上昇するため、満期前に売却して当初の最終利回りを上回る成果を得ることもあれば、金利上昇局面で売れば元本割れすることもあります。

額面100円、年利1.0%の債券を99円で購入し、3年後に101円で売却した場合を考えます。売却損益は2円、年あたり約0.67円となり、クーポン1円と合わせて1.67円。これを購入価格99円で割ると約1.69%が所有期間利回りです。

注意点は3つあります。第一に、売却価格が事前には確定しないため、購入時点でこの利回りを確定させることはできません。あくまで想定シナリオの検証か、事後の成果測定に使う指標です。第二に、税金と売買手数料が控除されておらず、実際の手取りはこれより低くなります。第三に、途中売却には流動性の問題がつきまといます。個人向け社債など市場での売買が薄い銘柄では想定価格で売れないことがあり、計算上の利回りが実現しない場合がある点に留意が必要です。