EBITDAマージン

EBITDAを売上高で割って求めます。EBITDAは利息、税金、減価償却費を差し引く前の利益で、営業利益に減価償却費を足し戻したものに近い値です。これを売上高に対する比率にすることで、企業の規模に関係なく本業の稼ぐ力を比べられます。

営業利益率と似ていますが、減価償却費の扱いが違います。設備投資の重い業種では減価償却費が大きく、営業利益率は低く出ます。EBITDAマージンはその影響を取り除くため、装置産業や通信、不動産のように資本集約的な事業の比較に向いています。

国際比較でも使われます。減価償却の方法や耐用年数は国や会計基準によって差があるため、その影響を除いたほうが比較しやすいためです。同じ理由で、企業買収の場面でも収益力の目安として参照されます。

注意したいのは、この指標が現金の残り具合を示すものではないという点です。減価償却費を足し戻しているため、設備の更新に必要な支出が見えなくなります。EBITDAマージンが高くても、投資負担が重ければ手元に残る現金は少なくなります。

また、業種によって水準がまったく異なるため、異業種間で数値を並べても意味がありません。比較は同業種内で行い、営業利益率やフリーキャッシュフローとあわせて見るのが基本です。