「1株当たり営業キャッシュフロー」とは
1株当たり営業キャッシュフローとは、会社が1年間に本業で生み出した現金(営業キャッシュフロー)を、発行済株式数で割った値のことである。英語の略称からCFPSと呼ばれることもある。株価をこの値で割ると、株価キャッシュフロー倍率(PCFR)になる。
📌 投資判断のポイント
本業で生んだ現金を株式数で割った値。会計処理の影響を受けにくく、株価をこれで割ると株価キャッシュフロー倍率になる
1株当たり営業キャッシュフローはどういう仕組み?
1株当たり利益(EPS)は、当期純利益を株式数で割ったものである。利益は、減価償却の方法や一時的な損益、会計上の見積もりで変わりやすい。1株当たり営業キャッシュフローは、実際に入ってきた現金をもとにするため、会計処理の違いの影響を受けにくいとされる。
計算では、発行済株式数から会社が持っている自己株式を除いた株式数を使うのが一般的である。期中に株式数が大きく変わった場合は、期中の平均株式数を使うこともある。
1株当たり営業キャッシュフローの具体例と注意点は?
営業キャッシュフローが60億円、自己株式を除いた株式数が1億株の会社なら、1株当たり営業キャッシュフローは60円である。株価が900円なら、株価キャッシュフロー倍率は15倍になる。
ただし、営業キャッシュフローは、売掛金の回収や在庫の増減で年ごとに大きく動く。期末に売掛金をまとめて回収しただけで、その年だけ数字が膨らむこともある。数年分を並べて、安定して現金を生んでいるかを確かめたい。
1株当たり利益(EPS)との違い
EPSが伸びているのに1株当たり営業キャッシュフローが伸びていない会社は、利益が現金になっていない可能性がある。売掛金や在庫が膨らんでいないか、貸借対照表で確かめるきっかけになる。逆に、設備の多い会社は減価償却費が大きいため、EPSより1株当たり営業キャッシュフローのほうがかなり大きくなることが多い。
計算に使う数字の探し方
営業キャッシュフローはキャッシュフロー計算書から、株式数は決算短信の1ページ目付近にある「期末発行済株式数」と「期末自己株式数」から取れる。決算短信には期中平均株式数も載っているので、EPSと同じ株式数で割ると、2つの数字を並べて比べやすくなる。株式分割があった年は、過去の数字も分割後の株式数に直して比べたい。
営業キャッシュフローから設備投資を引いたフリーキャッシュフローを株式数で割った値を、あわせて見ることもある。こちらのほうが、株主に回せる現金の目安に近い。
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