シュワーベ係数

19世紀のドイツの統計学者シュワーベが、所得が低い世帯ほど支出に占める住居費の割合が高くなると指摘したことに由来します。住まいは生活の前提であり、収入が減っても簡単には減らせません。そのため所得が下がるとこの割合は上がります。

日本の家計調査では、住居の項目に家賃地代と設備修繕維持が含まれ、持ち家世帯の住宅ローン返済額は消費支出に含まれません。このため統計上の住居費は、賃貸世帯と持ち家世帯で意味合いが大きく異なります。二人以上の世帯の住居費は2025年平均で月1万8,678円ですが、この数字を家計の実感として読むと実態を見誤ります。

消費支出30万円のうち住居費が3万円なら、シュワーベ係数は10パーセントです。

注意点は持ち家の扱いです。ローンを返済中の世帯は、統計上の住居費が小さく出るぶん係数も低くなりますが、家計の負担が軽いわけではありません。自分の家計に当てはめるなら、統計の定義ではなく、家賃またはローン返済額と管理費を合計した実際の住居関連支出で計算するほうが役に立ちます。おおむね手取りの3割を超えると、貯蓄に回す余地が乏しくなる目安とされています。