GDPギャップ

経済指標
よみ:じーでぃーぴーぎゃっぷ
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「GDPギャップ」とは

実際の経済活動の水準が、その国の持つ供給能力に対してどれだけ足りていないか、あるいは上回っているかを示す比率です。

📌 投資判断のポイント

需要が供給能力にどれだけ届いているかを示す比率で、マイナスは需要不足を意味します。潜在GDPが推計値である以上、機関によって数値が違うのが普通なので、水準より向きを見るのが実務的です。

詳しい仕組み・意味

労働力と設備を平均的な稼働状態で使ったときに実現できる生産水準を潜在GDPと呼びます。GDPギャップは、実際のGDPから潜在GDPを引き、それを潜在GDPで割って百分率で表したものです。マイナスであれば需要が供給能力に届いておらず、失業や設備の遊休が生じている状態を意味します。プラスであれば経済が能力を超えて動いており、物価や賃金に上昇圧力がかかりやすくなります。日本では内閣府と日本銀行がそれぞれ推計し、公表しています。中央銀行が物価の先行きを語るときに需給の引き締まりという言い方をしますが、その引き締まり具合を数値にしたものがこの指標だと考えると分かりやすくなります。

具体例・注意点

潜在GDPは直接観測できず、推計の前提によって値が変わります。内閣府と日本銀行の数値が食い違うのはこのためで、どちらかが誤っているわけではありません。したがって水準そのものより、符号と、四半期を追ったときの向きを見るほうが実務的です。公表までに時間がかかり、後から大きく改定されることもあります。金融政策の議論の背景として使われる指標であり、単独で相場の売買判断に用いる性質のものではありません。物価が上がっている理由が需要の強さなのか、輸入価格や為替なのかを切り分けたいときに参照する材料だと考えてください。

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