ディスインフレーション

ディスインフレーションは、インフレ率が低下していく状態を指す。たとえば物価上昇率が前年比6%から4%、さらに3%へ下がっていくような局面だ。

ここで大切なのは、物価そのものが下がっているわけではないという点だ。物価はまだ上がっているが、その上がり方がゆるやかになっている。物価水準が下がるデフレーションとは異なる。

金融市場では、ディスインフレーションは中央銀行の利上げ停止や利下げ期待につながりやすい。インフレ圧力が弱まれば、金融引き締めを続ける必要性が下がると見られるためだ。一方で、インフレ率が下がっても賃金やサービス価格が高止まりしている場合、中央銀行は慎重な姿勢を続けることがある。

たとえばエネルギー価格の急騰が一巡すると、前年比のインフレ率は自然に下がりやすくなる。これもディスインフレーションの一種だ。ただし、家賃や人件費などが上がり続けていれば、物価の基調はまだ強い可能性がある。

株式市場では、ディスインフレーションが好材料になることがある。金利上昇への警戒が和らぎ、成長株や長期資産に追い風となる場合があるからだ。

ただし、インフレ率の低下が景気悪化による需要の弱さから起きている場合は注意が必要だ。同じディスインフレーションでも、「健全な物価安定」なのか「景気減速のサイン」なのかで、市場への意味は大きく変わる。