債券先物

日本では大阪取引所に上場する長期国債先物が中心で、実在する個別銘柄ではなく、利率と残存期間を定めた標準物という仮想の債券を対象にしています。現物の個別銘柄は発行時期ごとに条件が違うため、標準物にすることで流動性を一本に集める狙いがあります。決済は多くが差金決済で行われますが、受渡しを選んだ場合は受渡適格銘柄のなかから売り手が引き渡す銘柄を選びます。少ない証拠金で大きな想定元本を動かせるため、機関投資家が保有債券の金利リスクを短時間で調整する手段として使います。

金利が上がると債券価格は下がるため、先物を売っておけば保有債券の値下がりを相殺できます。ただしヘッジ対象の残存期間と先物の感応度がずれていると、金利が動いても損益が相殺されません。証拠金取引であり、値動きによっては追加の差し入れが必要になる点も現物と大きく異なります。