ベーシスリスク

ヘッジは、保有する資産と反対に動く取引を組み合わせて損益を打ち消す方法です。しかし実際には、対象と同じ銘柄・同じ満期・同じ数量の商品が用意できるとは限りません。株価指数の先物で個別株を守る、期近の限月で長い期間を守る、似た通貨で代用する、といった置き換えをすると、対象と手段の価格差である「ベーシス」が動き、その分だけ損益が残ります。ベーシスは需給、金利、保管や配送のコスト、満期までの時間などを反映して変わるため、取引を続ける限り完全にゼロにすることはできません。ヘッジの効果を測るときは、打ち消せた部分ではなく残った部分の大きさを見る必要があります。

国内株の個別銘柄を株価指数先物で守った場合、指数が横ばいでもその銘柄だけが下がれば損失は残ります。原油に連動する商品で航空会社の燃料費を守る、といった代用でも同じことが起きます。ヘッジ比率を上げれば安心とは限らず、対象と手段の対応関係がずれているなら、比率よりも代用の選び方を見直すほうが先です。決算期をまたぐ取引では、会計上のヘッジ処理が認められるかどうかにも影響します。ヘッジの目的が損益の平準化なのか、最悪の事態の回避なのかによって、許容できるベーシスリスクの大きさも変わります。目的をあいまいにしたまま手段を選ぶと、残る部分の評価ができません。