「調整後EBITDA」とは
調整後EBITDAとは、EBITDA(利払前・税引前・償却前の利益)から、さらに一時的な費用や現金の出ていかない費用などを除いて会社が独自に計算した利益のことである。買収の多い会社や借入れの大きい会社が、本業の稼ぐ力を示すためによく使う。
📌 投資判断のポイント
EBITDAから一時的な費用などをさらに除いて会社が独自に計算する利益。調整項目は会社ごとに違うため、比べる前に物差しをそろえる
調整後EBITDAはどういう仕組み?
EBITDAは、営業利益に減価償却費を足した数字で近似されることが多く、設備の多さや借入れの多さに左右されにくい「稼ぐ力」の目安とされる。調整後EBITDAは、そこからさらに、株式報酬の費用、買収に伴う一時費用、リストラの費用などを足し戻す。足し戻す項目は会社が決めるため、会計基準で決まった数字ではない。
銀行からの借入れの条件(財務制限条項)に、有利子負債を調整後EBITDAで割った倍率が使われることもある。この場合、何を調整に含めるかが契約の中で細かく決められている。
調整後EBITDAの具体例と注意点は?
営業利益が40億円、減価償却費が20億円の会社なら、EBITDAはおよそ60億円である。さらに買収関連の費用5億円と株式報酬の費用3億円を足し戻すと、調整後EBITDAは68億円になる。同じ会社でも、どこまで足し戻すかで数字が13%以上変わる。
株式報酬は現金が出ていかない費用だが、株式の数が増えて既存の株主の取り分が薄まるという負担がある。足し戻されているからといって、費用がなかったことにはならない。
EBITDAとの違い
EBITDAは計算の型がほぼ共通で、会社どうしを比べやすい。調整後EBITDAは会社ごとに調整項目が違うため、他社と比べるときは同じ物差しにそろえ直す必要がある。読むときは、営業利益から調整後EBITDAまでの調整表を見て、毎年同じ項目が「一時的」として除かれていないかを確かめたい。
決算書のどこで見るか
調整後EBITDAは、決算説明資料や統合報告書の財務ハイライトに載ることが多い。借入れの条件として使われている場合は、有価証券報告書の借入金に関する注記で、財務制限条項として触れられていることがある。会社が示す数字をそのまま使わず、営業利益と減価償却費から自分でEBITDAを計算し、差額が何かを確かめると、調整の大きさがつかめる。
とくに、毎年同じように出ている費用まで足し戻している場合は、数字を割り引いて読む必要がある。
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