成長株は平和時に買う――宮島秀直が読む、戦時に世界の投資家が選んだ日本の5業種

相場が荒れると、多くの個人投資家は「将来性のある銘柄なら、下がった今こそ買い時だ」と考えがちです。しかし宮島秀直氏は、その前に、いまが平時なのか戦時なのかを確かめるべきだと説きます。どれほど有望な銘柄でも、買うべき局面は環境によって変わるからです。

2026年8月13日開催の宮島秀直の投資戦略ゼミ 月例レポート解説セミナーでは、世界の投資家が戦時の局面で何を手放し、何を選んでいるのかという視点が語られました。

将来を担う銘柄は「平和時に買うもの」

宮島氏が手がかりにしたのは、8月6日の機関投資家の戦略会議です。8月以降の1か月の方針を決めるこの会議で、多くの運用会社が自分たちの選択は間違っていないかと考え、保有するポートフォリオの総点検を行ったといいます。宮島氏はその結果を、投資戦略ごとのリターンとして整理しました。

目を引いたのは、長期投資家が昨年11月以降にコツコツと買い集めてきた銘柄群です。自動運転、EV、エネルギー、データセンター、量子コンピュータなど、これからのアメリカを担うと見込んで選んだ新たな星でしたが、足元ではほぼ全面安で、プラスを保っているのは2銘柄にとどまります。

宮島氏の解釈は明快です。7月7日以降に戦闘が再び始まり、船が沈み人が亡くなっている状況で、AIや成長株を買っている場合ではない。長期の保有銘柄はやはり平和時に買うものであり、長期投資家にはいまそこまで買いに行く余裕がない、と見ています。

世界の投資家が選んだ日本の5業種

では、その長期投資家はいま何を買っているのか。宮島氏によれば、短期の投資家が選んだものと長期の投資家の答えが大きく重なり、行き着いた先は日本の海運、鉄鋼、ゴム製品、パルプ・紙、銀行の5業種でした。少なくとも戦闘が収まるまでの不安定な状況に対応できるセクターとして選ばれた、という整理です。

6月20日以降のリターンを見ると、海運が10.84%、鉄鋼が10%、タイヤが12%、パルプが8%、銀行が2%の上昇です。一方、アメリカで戦時向けに選ばれたヘルスケアなどのセクターは、全体として日本の半分ほどしか上がっていません。宮島氏は、日本の5業種が戦時のセクターとしてアメリカの倍以上の信頼感を集めていると指摘します。

同じ戦時でも、日米で選び方が違う

興味深いのは、選ばれた業種の性格の違いです。アメリカではヘルスケア、エネルギー、生活必需品といった、景気が悪くても崩れにくいディフェンシブ業種が中心でした。これに対して日本の海運、鉄鋼、ゴム、パルプ、銀行は、比較的景気がよいときに上がる業種です。

背景にあるのは景気の見通しの差だと宮島氏は説明します。アメリカは秋の中間選挙で与党が議席を失えば、予算を伴う景気対策を通せなくなる。対して日本は、誰が政権を担っても景気対策は打たれるだろうと見られている。だから日本の景気はそこまで落ちず、10月以降に戻る可能性もある――世界の投資家はそう読んだうえで、日本では景気に敏感な業種を選んでいる、というわけです。

宮島氏はアメリカの戦時セクターを、地味すぎると表現しました。景気が悪くなることを前提にした守りの選び方であり、攻めの余地を残す日本の5業種とは、そもそもの魅力度が違うという見方です。