相場が不安定になると、強い言葉ほど注目を集めやすくなります。なかでも「スタグフレーション」は、インフレと景気後退が同時に起きる厄介な状態を指すだけに、市場参加者の不安を一気にかき立てる言葉です。
ただ、田中泰輔氏が今回の質問会で示したのは、その言葉を軽々しく使わない姿勢でした。問題は、言葉そのものではありません。同じ言葉が使われていても、背後にある構造が違えば、受け止め方も変わるはずだという点です。
今回の論点は、「スタグフレーションを否定すること」ではありません。そうではなく、強い言葉に引っ張られず、まず状況を分解して考えること。その整理の仕方にこそ、質問会の価値があります。
スタグフレーションという言葉は、便利だからこそ危うい
スタグフレーションとは、物価上昇と景気後退が同時に進む状態を指します。通常はどちらか一方が前面に出やすいため、両方が重なる状況はそれだけで厄介です。だからこそ、この言葉には強いインパクトがあります。
ただし、インパクトが強い言葉は、それだけで思考を省略させる危うさも持ちます。少し物価が強く、景気指標が弱い。それだけで「スタグフレーションだ」と言い切ってしまえば、たしかに話は早いかもしれません。しかし、その便利さが、かえって判断を雑にすることがあります。
今回の質問会で田中氏が重視していたのは、まさにこの点です。言葉が先に立つと、人はその言葉に付随する歴史的イメージまで一緒に持ち込みやすい。けれど、投資家に必要なのは印象の強さではなく、その現象がどの程度構造的なのかを見極める姿勢です。
1970年代と今を単純に重ねてはいけない理由
スタグフレーションという言葉が出たとき、多くの人が思い浮かべるのは1970年代です。エネルギー価格の上昇、高インフレ、景気停滞。歴史的に知られたその時代の記憶が、現在への連想を強くします。
しかし、田中氏のスタンスは、その連想をそのまま投資判断に持ち込むことへの警戒にあります。似た言葉が使われていても、同じ現象と決めつけないことが出発点になります。
歴史を知ること自体は大切です。ただ、歴史を知っているからこそ、どこが同じで、どこが違うのかを分けて考えなければなりません。今回の質問会では、その違いを整理するための視点として、特に二つの構造差が示されています。
労働組合と中央銀行――構造差を見れば景色が変わる
田中氏が挙げた一つ目の差は、労働組合の影響力です。1970年代には、インフレが進めば賃上げ要求が強まり、そのコスト増が価格転嫁につながり、さらにインフレが進むという悪循環が起こりやすい構造がありました。現在は、少なくとも当時ほど同じ連鎖が起きやすい環境ではありません。
もう一つの差が、中央銀行の信頼性です。1970年代の教訓を経て、各国の中央銀行はインフレ対応への独立性と信頼を高めてきました。市場が「最終的には中央銀行が抑えにいく」と信じている限り、インフレ期待そのものが暴走しにくい。この点も、1970年代と現在をそのまま重ねにくい理由として整理されています。
もちろん、それで安心できるという話ではありません。重要なのは、同じ言葉を使うとしても、背景の仕組みが違えば意味合いも変わるということです。田中氏が示しているのは楽観でも悲観でもなく、まず構造を見るという態度です。
