実効デュレーション

修正デュレーションは、将来受け取る利息と元本の予定が動かないことを前提に計算されます。ところが発行体が期限前に償還できる条項の付いた債券や、住宅ローンを裏づけとする証券では、金利が下がると早期に返済が進み、将来のキャッシュフロー自体が変わります。実効デュレーションは、金利を上下に少し動かした場合の価格を評価モデルで求め、その価格差から感応度を逆算する方法です。キャッシュフローの変化を織り込むため、条項付きの債券ではこちらが実態に近い値を示します。金利低下局面で値上がりが頭打ちになる性質も、この指標には反映されます。

条項のない普通の国債や社債では、実効デュレーションと修正デュレーションはほぼ一致します。差が開くのは、金利水準が条項の行使される領域に近づいたときです。値は評価モデルと前提に依存するため、提供元が違えば数値も違います。個人が保有するのは主に投資信託を通じてですが、月次資料に載るデュレーションがどちらの定義かで、金利上昇時の下落幅の見積もりが変わります。条項付きの債券を多く組み入れるファンドでは、この点を確かめる価値があります。米国の地方債やモーゲージ関連の証券を含む商品が代表例にあたります。