米国失業率 20年推移 — サームルールで景気後退を先読みする

「失業率」とは「仕事をしたいのに職がない人の割合（労働者全体に占める割合）」です。米国の失業率は毎月第一金曜日に発表され、「NFP（非農業部門雇用者数）」とともに米国雇用市場の健康状態を示す最重要指標の一つです。このグラフは過去20年間の米国失業率の推移を示しており、リーマンショック（2008〜2009年）・コロナショック（2020年）という2つの「経済の嵐」とその後の回復過程が記録されています。

「サームルール」とは、経済学者クロディア・サーム氏が提唱した「景気後退（リセッション）を早期に察知するルール」です。具体的には「直近3ヶ月の失業率の平均が、過去12ヶ月の最低値より0.5%以上高くなったら、景気後退入りのシグナル」というものです。2024年夏に一時このルールが点灯し、「リセッション来るか？」と市場が大きく動揺しました。結果的にその後は落ち着きましたが、このルールの感度の高さが改めて注目されました。

グラフの2つの大きな山（リーマンショック時の10%超、コロナショック時の14%超）は、「失業率の急上昇がいかに激しく、そしてその後の回復がいかに力強かったか」を物語っています。特にコロナ後の回復は史上最速級で、わずか2年で「ほぼ完全雇用水準（4%未満）」に戻りました。「経済は必ず回復する」という歴史的な事実がこのグラフには刻まれています。

投資家として活用するなら、「失業率が急上昇し始めたとき（サームルール点灯など）は景気後退リスクが高まっているサイン」と覚えておきましょう。景気後退期は株価が大きく下落しやすく、逆に「失業率が底を打って回復し始めたとき」は長期投資の良い入り場になることが多いです。「雇用の改善＝経済の回復＝株価の回復」というシンプルな連鎖を理解しておくことが重要です。