米国CPI（前年比）vs FF金利 — 10年の攻防

CPI（Consumer Price Index＝消費者物価指数）は「日用品・食料品・家賃・電気代など、私たちが日常的に購入するものの価格が前の年と比べて何パーセント変わったか」を示す指標です。FF金利（フェデラル・ファンズ金利）はFRB（米国の中央銀行）が設定する「市中銀行同士が超短期でお金を貸し借りする際の金利」で、事実上すべての金利の基準となります。このグラフは「インフレ（物価上昇）の度合い」と「FRBの対応（金利操作）」の10年間の関係を示しています。

「インフレが上がると、なぜ金利も上がるの？」という疑問を持つ方も多いでしょう。仕組みはこうです。物価が急上昇すると、同じお金で買えるものが少なくなります（実質的な購買力が下がる）。FRBはこれを「景気の過熱・お金の使いすぎ」と判断し、金利を上げることで「お金を借りるコストを高め、消費・投資を抑制する」という治療を施します。金利が上がると住宅ローン・自動車ローン・企業の設備投資コストが上がり、経済活動が冷えてインフレも落ち着くという仕組みです。

2021〜2023年に何が起きたかを振り返ります。コロナ禍の大規模な財政出動（政府の大量給付金）とサプライチェーン（供給網）の混乱により、米国のCPIは前年比9%超という40年ぶりの高インフレとなりました。これを抑えるためFRBはFF金利を0.25%から5.5%まで急激に引き上げました。この「金利の急上昇」が2022年の株式・債券の同時下落を引き起こしました。「なぜ2022年は株も債券も下がったのか」という疑問への答えがこのグラフにあります。

日本の生活への影響について。米国のCPIと金利の動向は「ドル円レート」を通じて日本の輸入物価に影響します。米国で金利が高い状態が続くとドル高・円安が続き、輸入食料品・エネルギーの値段が上がります。「なぜスーパーで食料品が高いのか」という身近な疑問の答えの一部が、このグラフに隠れています。