「72の法則」とは
「72 ÷ 金利（%）」で、お金が複利でおよそ2倍になるまでの年数がざっくり分かる暗算の法則。
📌 投資判断のポイント
「72÷金利%」で資産が複利で約2倍になる年数がざっくり分かる暗算法。単利では使えず、正確なのは年利6〜10%程度。インフレ率に当てはめれば購買力が半減する年数も概算できる。
📐 計算式・数値の目安
資産が約2倍になる年数 ≒ 72 ÷ 金利（%）
詳しい仕組み・意味
複利では利息にもさらに利息がつくため、資産は直線ではなく曲線的に増える。正確な計算には対数が必要だが、72の法則を使えば電卓なしでおおよその「2倍になる年数」が分かる。たとえば年利3%なら72 ÷ 3 ＝ 24年、年利6%なら72 ÷ 6 ＝ 12年、年利8%なら72 ÷ 8 ＝ 9年で資産が倍になる、という具合だ。逆に「10年で2倍にしたい」なら72 ÷ 10 ＝ 7.2%の利回りが必要、と目標利回りの逆算にも使える。金利や利回りの「重み」を直感的につかむのに役立つ。
具体例・注意点
注意したいのは、この法則が「複利」を前提にしている点だ。利息を受け取って使ってしまう単利では当てはまらない。また72はあくまで近似で、正確なのはおおむね年利6〜10%あたり。極端に高い・低い金利ではズレが大きくなる。さらにインフレにも同じ考え方が使え、物価上昇率3%が続けば約24年でお金の価値は実質半分になる、という「怖い方向」の試算もできる。手数料や税金も実質利回りを下げるため、表面の数字だけで倍増年数を楽観しないことが大切だ。
関連用語
元本だけでなく発生した利益も再投資することで指数関数的に資産が増える仕組み。年利5%・30年で単利の1.7倍超の資産に。「72の法則」で2倍になる年数を即算できる。
毎月定額を定期投資することで時間分散の効果が得られる長期資産形成の基本手法。新NISAつみたて枠・iDeCoと組み合わせることで節税も同時に実現できる。
利回りは、投資額に対してどれくらい収益が得られるかを見る指標。便利な比較尺度だが、高利回りほど良いとは限らず、その背景まで確認することが大切。
すべての資産価格に影響するお金の価格。利上げで株・不動産が下落し、利下げで上昇しやすい。金利と債券価格は逆方向に動く大原則も必ず押さえる。
モノの価格が継続上昇し現金の価値が目減りする現象。中央銀行は2%目標を超えると利上げで抑制する。株式・不動産・コモディティはインフレに強いとされる。
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