景気後退

一言でいうと

景気後退は、経済活動が広い範囲で悪化し、雇用、所得、消費、生産、企業利益が落ち込む局面。株式市場、債券市場、為替、政策判断に大きな影響を与える最重要テーマ。

詳しい仕組み・意味

景気後退は単にGDPが一時的にマイナスになることだけではない。雇用、実質所得、消費、生産、企業売上など複数のデータが広く弱くなることが重要。米国ではNBERが景気後退の公式判定を行うが、判定は後から出るため、市場は先に雇用、PMI、信用スプレッド、景気先行指数などを見て織り込み始める。

具体例・注意点

景気後退懸念が強まると、株式では景気敏感株が売られやすく、国債には買いが入りやすい。ただし市場は実体経済に先行するため、公式に景気後退入りした頃には株価が底打ちしていることもある。投資家は、景気後退の有無だけでなく、深さ、期間、政策対応、企業利益の下方修正を確認したい。現金比率や債券、ディフェンシブ株の役割も見直す局面になる。

景気後退局面では、悪い経済指標が利下げ期待として株価にプラスに働くこともある。重要なのは、政策対応で利益悪化を相殺できるのか、信用不安が広がっていないかを見極めることだ。

短期の市場反応だけでなく、数か月のトレンドと他の関連指標を合わせて見ることで、数字の意味を誤りにくくなる。