マラッカ・ジレンマ

一言でいうと

中国のエネルギー輸入の大部分がマラッカ海峡という単一のチョークポイントを通ることで生じる戦略的脆弱性。中国が代替ルート開拓や海軍力強化に注力する根本的な動機だ。

詳しい仕組み・意味

中国は原油輸入の約80%がマラッカ海峡経由で届く。有事に米海軍がこの海峡を封鎖すれば、中国のエネルギー供給が途絶する。これを「マラッカ・ジレンマ」と呼ぶ（胡錦濤前主席が2003年に提唱）。中国の対応策は、①パキスタン（グワダル港）経由の陸路パイプライン②ミャンマー経由③インド洋への海軍展開④南シナ海の軍事拠点化だ。一帯一路プロジェクトの多くはこのエネルギー・ロジスティクス脆弱性の解消に資する側面を持つ。

具体例・注意点

中国の一帯一路港湾投資（パキスタン・スリランカ・ミャンマー）はマラッカジレンマ対応の地政学的側面を持つ。インド洋・南シナ海でのシーレーン確保競争は日本のエネルギー輸入ルートと重なるため、日本の投資家にとってもエネルギー安全保障コストの変動リスクとして直接関係する重要な概念だ。
マラッカ海峡はシンガポール・マレーシア・インドネシアが領海を接しており、封鎖リスクがあれば3カ国の同意や軍事対応が必要になる複雑な地政学的問題だ。中国は代替ルートとして雲南省からミャンマー経由でインド洋に出る「中緬経済回廊（CMEC）」やクラ地峡運河構想を推進している。投資家はマラッカ代替ルートへの物流・インフラ投資動向と、地域の地政学的緊張がタンカー保険料・海上運賃に与える影響を注視すべきだ。