原油価格はなぜ上がるのか　宮島秀直氏・田中泰輔氏が2021年時点で読み解く脱炭素、供給制約、景気回復の構造

この動画は、2021年11月時点で原油市場をどう読むべきかを、宮島秀直氏と田中泰輔氏が構造論で整理する内容です。主題は「原油が上がった」という結果そのものではなく、なぜそうした圧力が生まれていたのかを、脱炭素、供給制約、輸送の目詰まり、景気回復という複数の要因から捉え直すことにあります。2021年11月収録の分析であり、その後の出来事で答え合わせをする種類の動画ではありません。

記事として押さえておきたいのは、宮島氏が供給側の構造変化を中心に論点を組み立て、田中氏がそこに市場実務や投資判断の視点を補っている点です。二人の役割は重なりつつも同じではありません。動画では、原油そのものの見通しだけでなく、日本株のどのセクターにどう影響しうるかまで射程に入れており、資源価格をマクロと株式の両面から考える入り口として見応えがあります。

原油市場をどう見るか――短期の値動きより構造を押さえる

この動画の出発点は、原油価格の上昇をハリケーンや一時的な物流混乱だけで説明しないことです。宮島氏は、そうした材料を否定しているわけではありませんが、根幹はもっと深い場所にあると見ています。つまり、脱炭素の流れがエネルギー供給に与えた影響です。表面の材料を追うだけでは、なぜ供給が増えにくくなっているのかを見誤る。ここに、この動画の構造論としての価値があります。

転換点として示されるのは、2016年のパリ協定、そして実質的な加速点として2020年12月の国連COP決議です。宮島氏は、石炭・石油・天然ガスの生産推移を踏まえ、脱炭素の宣言が供給側の投資判断を鈍らせたことが、原油市場にもじわじわ効いていると整理しています。日本でも2020年11月のカーボンニュートラル宣言があり、エネルギー政策の方向性は国際的な流れと連動していた、という位置づけです。

この視点の重要さは、原油を見るときに「需要が戻るかどうか」だけでなく、「供給が戻れるのか」を同時に問う点にあります。価格の上がり下がりを短期のセンチメントで捉えるのではなく、供給能力そのものが伸びにくくなっているなら、相場の見え方は変わってきます。動画ではこの構造を、宮島氏がかなりはっきりした温度感で語っているため、文章で読む以上に論点の重みが伝わります。

脱炭素は供給に何をもたらすのか

脱炭素は、需要を抑える話として語られがちですが、この動画ではむしろ供給側の制約として扱われています。宮島氏の整理では、環境対応の圧力が強まるほど、石油・ガス分野への投資は慎重になりやすい。すると、景気が回復して需要が戻っても、供給が機動的についてこない可能性が高まります。これが、単純な景気循環だけでは説明しきれない原油市場の難しさだ、というわけです。

そのうえで動画は、主要産油国が増産に動けない事情を個別に見ています。米国は産油量世界1位でも自国消費の比重が高く、かつてのようにサウジへ強く圧力をかける構図が弱まっている。ロシアには財政事情があり、高値維持を望むインセンティブがある。サウジは増産余力があっても、冬場のコロナ第6波を警戒し、需要が再び失速した場合の余剰キャパシティ負担を考えざるを得ない。宮島氏はこうした事情を重ね合わせ、供給が簡単には増えない市場構造を説明します。

ここで大切なのは、単一の悪役を置かないことです。誰かが意図的に締めているというより、それぞれの国に合理的な事情があり、結果として供給が絞られやすい。だから構造問題になる。宮島氏の原油85〜90ドル見通しも、そうした背景の上に置かれた当時の見方であり、後から結果を裁くための数字ではありません。記事ではそこまでに留めますが、動画ではこの温度感がより具体的に語られています。

景気回復と需給バランスをどう読むか

原油市場を読むうえで、需要の戻り方も当然重要です。ただしこの動画では、景気回復があればそのまま供給も増える、という単純な図式にはなっていません。需要は戻りつつある一方で、供給と物流がそれに追いつきにくい。そのため、需給はタイト化しやすく、輸送コストまで含めた価格形成に歪みが出るという見立てです。

象徴的なのが、港湾混雑とタンカー待機の話です。中東から上海にかけてタンカーが密集し、上海港でも多数のタンカーが長期間待機していた様子が当時の資料に示されています。通常25〜30日程度の航路が大幅に延びれば、運賃コストは無視できません。FOBとCIFの違い、つまり運賃をどこまで価格に載せるかという取引条件の差が、着荷ベースの価格上昇をさらに押し上げる。宮島氏は、こうした輸送の目詰まりも、原油高を支える一因として見ています。

この論点の良さは、原油価格を産油国の生産量だけで終わらせないことです。掘れるかどうかだけでなく、運べるかどうか、届くまでにどれだけ時間とコストがかかるか。需要と供給のあいだには物流という大きなボトルネックがあり、それも価格に反映される。動画では当時の資料を交えながら説明されるため、構造論が机上の話に見えにくいのも魅力です。

2021年時点で原油見通しをどう整理すべきか

では、2021年時点で原油見通しを投資判断へどうつなげるべきか。ここで動画は、日本株への影響まで話を進めます。宮島氏の整理では、日本と韓国は原油の輸入依存度が高く、原油高は株式市場に重荷になりやすい。特に情報通信、鉄鋼・非鉄、化学、機械、医薬品のように、製造工程や物流で石油を多く使う分野は脆弱になりやすいという見方です。欧米のようなエネルギー生産国とは、株価との相関が異なるという指摘も重要です。

一方で、動画は単純な悲観にも流れません。たとえば自動車株については、ガソリン価格上昇の逆風だけでなく、EVや脱炭素対応への期待が評価される余地もあるとされています。つまり、原油高の影響は市場全体に一律ではなく、同じ日本株の中でも評価軸が分かれる。このあたりは宮島氏の構造論を、株式市場の実務にどう落とすかという意味で、田中氏の補足が効いている場面です。需給ミスマッチが徐々に緩和へ向かう可能性も、田中氏の視点として添えられています。

この動画のよさは、原油見通しを「上がるか下がるか」だけの話にしないことです。脱炭素、供給制約、物流、景気、そして株式セクターへの波及までを一本の線でつないでいる。記事では骨格だけを整理しましたが、実際の動画では二人の言葉の置き方や、どこで慎重さを残し、どこではっきり言っているかという差まで見えてきます。そこに、動画を見る価値があります。

原油市場をニュースの断片ではなく、脱炭素、供給、物流、株式市場まで含めて立体的に見たい方には、この動画がよくまとまっています。宮島秀直氏と田中泰輔氏の視点の違い、構造論の温度感、そして2021年当時に何が本質的な論点と見られていたのかを、ぜひ本編で確かめてみてください。

免責事項・時点注記：本記事は動画の収録時点の情報をもとに構成しています。制度・市場環境・人物の肩書や状況などは、その後変化している可能性があります。本記事は2021年11月時点の情報をもとに構成しています。原油市場、景気動向、各国の政策環境はその後変化している可能性があります。本記事中の分析は、宮島秀直氏および田中泰輔氏が動画内で示した当時の見解を整理したものです。本記事は特定の金融商品・銘柄の推奨を目的とするものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。